HDD内蔵型のレコーダー（DVR:デジタル･ビデオ･レコーダー）のパイオニアTiVo（ティボ）が16日、CM視聴率の測定結果を発表した。ティボはこれまでCM飛ばし視聴の代名詞にもなっており、広告業界からは敵視されてきた嫌いがあるが、今度はCM視聴率測定サービス「TiVoストップウォッチ」の提供者として注目されることになった。

番組をリアルタイムあるいは収録して見たティボ加入者のCM視聴状況は、月報というかたちで広告代理店などに提供される。同社のデータベースには過去1年にわたり蓄積されたCM視聴サンプルが集められており、サンプル数はニールセン社の2倍にあたる2万世帯が対象になっている。

CM視聴率については今年5月にニールセンが発表したばかりだが、ニールセンが番組の視聴状況を毎分ごとに測定するのに対し、ティボでは毎秒ごとに測定するため、より正確なデータが得られると期待されている。

今回の調査結果の中で興味深いデータの一つとして、人気番組と、良く見られるCMとの間に相関関係がほとんど見当たらない点が挙げられている。例えば今年5月、最も良く見られたCM5本のうち、最も視聴率の高かった10番組で放送されたものはわずか1本に留まったことが分かった。NYポスト紙は、「高視聴率の番組に、高額なCM料金を払ってスポンサーしたからといって、必ずしもそのCMに視聴者が関心を示すわけではない」と分析している。

ちなみに、5月に最も視聴されたCMはフォード車のスポーツ多目的車(SUV)「EDGE」だった。一方、飛ばし視聴率が最も低かったCMには、映画の予告編とともに、金融サービス企業によるCMが挙げられた。 「TiVoストップウォッチ」は、15の地上波、ケーブル・ネットワークが対象になっている。すでに、StarcomUSA、Interpublic Group、MediaIQなどの大手広告代理店が加入を決めた。

ニュースに関心を払わない若者が米国で急増している。そんな状況がこのほど米ハーバード大学が発表した調査結果で浮き彫りになった。同調査を担当したトーマス・パターソン教授によると、毎日ニュースに関心を払うと答えたティーンエイジャーや30代前のヤングアダルトの数が高齢者に比べ圧倒的に少なくなっているという。

近年、米家庭内では、親がニュース番組を見ていても、子供たちは自分の部屋や他の部屋で別の番組を視聴するケースが増え、ニュースを見る習慣が身につかないのが大きな理由のようだ。

また、「ニュースを見ている」と答えた若者も、ビデオゲームなどを楽しみながらバックグラウンドでニュースを聞いたり見たりする”ながら族“が多く、同調査は、「ニュースとのかかわり方が極めて希薄になっていることが浮き彫りになった」とヤングアダルトのニュース視聴習慣を憂慮している。 ところで、若者によるニュースとのかかわり方で「絶望的」（同調査）なのが新聞を読む習慣の変化だ。

18〜30歳の若者で、毎日新聞を読むと答えた人はわずか16％。ティーンエイジャーでは9％に留まった。一方、30歳以上の成人では35％の人が毎日新聞を読むと答えている。 パターソン教授は、「伝統的な新聞はもはや若者の心を掴むことはないだろう。米国は『読む国民』から『見る国民』に変貌してしまったようだ。好むと好まざるとにかかわらず、ニュースの将来は電子メディアに集約されることは避けられない状況だが、具体的にどのような形の電子メディアになるのかはまだ不透明だ」と述べている。

アル・ゴア前米副大統領の提唱で、人気歌手らが出演、地球温暖化防止を訴えるコンサート「ライブ・アース」が7月7日、ニューヨークなど世界の10都市で同時開催された。日本では京都と千葉の幕張メッセで開かれたが、インターネット上で見た人が記録的な数に達したことが明らかになった。

同コンサートのオンライン放送独占権を握ったマイクロソフト社のポータルサイトMSNによると、コンサートがインターネット上で閲覧された回数は1,000万件以上に上った模様。MSNのジョアン・ブラッドフォード副社長は、「インターネット放送史上画期的な出来事になった」と強調している。これまでネット上で公開されたライブ・イベントの閲覧数で最も多かったのが2005年に世界の飢餓撲滅を訴えるために開催されたコンサート「ライブ8」で、この時は500万件の閲覧数があったとされている。

一方、同イベントのテレビ視聴者数は低調に終わったようだ。米国ではNBCネットワークで放送されたが、平均視聴者数はわずか270万人。ABCネットワークが裏番組として再放送したアニメ番組「モンスター・インク」(同330万人)やCBSの報道番組「48アワーズ」（650万人）に完敗、同夜のネットワーク間の視聴率競争で最下位となった。ロイター通信は、「世界規模のライブ・コンサートのファンが選ぶメディアは、少なくとも米国ではインターネットのようだ」と論評している。

同イベント収益は環境団体に寄付されるが、主催者側によると、世界8カ国で開かれたコンサートの観客は、各国のテレビ、インターネットやラジオ中継を合わせ20億人に達した模様。

米連邦取引委員会(FTC)は、子供たちの目に触れる広告の22%が食品関連であることに注目、近く、子供向けの食品販売活動に規制を加えるべきかどうかなどについて公聴会を開く予定だ。そのFTCが、今年4月、ブダペストで発表された欧州肥満学会議の調査結果に注目している。

同調査は、5〜11歳の152人の子供を対象に、特にテレビ視聴が与える子供の食習慣について重点的に調べた。調査ではまずこの子供たちに、食品のCMのみが挿入された子供向けアニメ番組や家族向け番組を視聴してもらった。

番組視聴後、テーブルにブドウやチーズ味のクラッカー、チョコレート菓子など低脂肪と高脂肪のスナックを置き、好きなものを好きなだけ食べてもらった。そして2週間には同じ設定で今度はおもちゃのCMのみが挿入された番組を視聴してもらった。

その結果、食品CMが挿入された番組を見た5〜７歳グループの子供たちが食べたスナックの合計カロリー数はおもちゃのCMを見た時と比べ、摂取したカロリーが14〜17％多かったという。9〜11歳グループの場合は、違いがより大きく、食品CMを見た後に摂取したカロリー数は84〜134％多かった。

さらに、肥満気味の子供は、食品CMを見た後は他の子供に比べ、食べる量が多いばかりか、甘いものや高脂肪を含むスナックをより好む傾向が鮮明だという。同調査を担当した英国リバプール大学の研究員エマ・ボーイランド氏は、「肥満児のほうが、テレビで流される食品CMに影響されやすいことが明らかになった」と分析している。

米食品メーカーでは、すでに子供向け番組で流すCMの内容に自主規制を始めているが、FTCが新しい方針を出すか否か、大きな関心をもって注目している。

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