米NBCネットワークが昨年9月から始まった新シーズンにスタートさせた画期的なプライムタイム編成が早くも挫折することになった。この画期的な編成とは、同ネットワークで長年の間、看板番組となっている深夜のトーク番組「ザ・トゥナイト・ショー」のフォーマットを、司会者のジェイ・レノ氏ともども、そっくりプライムタイムの10時台に60分の帯番組として組込んだ「ザ・ジェイ・レノ・ショー」（以下レノ・ショー）のこと。ネットワークを挙げての番組宣伝を経て昨年9月14日に始まった。
同編成の狙いは、高騰を続けるプライムタイム番組制作費の大幅な削減だったが、視聴率が低迷し、系列局の造反の動きが表面化したことからネットワークが継続をあきらめた。 レノ・ショーは、2月中旬からもとの深夜帯(午後11:35時)に戻す予定だ。
同番組の制作コストは、1本(60分)約40万㌦ですむと言われ、制作費が300～400万㌦かかる通常のプライムタイム番組(同1時間)に比べ格安。プライムタイム（午後8～11時）の一角の制作費を徹底的に節約し、人気低迷が続くNBCネットワークの蘇生計画と合理化策に充てるはずだった。
ところが、デビュー当時は元気だった視聴率が、その後は低下の一途。ローカル局運営に大きな影響を与え始めていた。全米最大のテレビ市場ニューヨークのネットワーク直営局WNBCテレビでは、広告主が重要視する視聴者層(18～49歳)の09年11月における同枠の平均視聴率が1.1％を記録。ドラマを放送していた前年同月の平均視聴率2.5％から大幅に落ち込むほど。
プライムタイムが終わった直後は各局ともドル箱的存在となっているローカルニュース番組を編成しているが、レノ・ショーのおかげで、多くの視聴者が他局へ流れていってしまったようだ。視聴者数30％を失った局も多く、カリフォルニア州パサデナで開かれた会議では、系列局の間でレノ・ショーをボイコットする動きも出たようだ。低視聴率にもかかわらず、制作費が極めて廉価なことから、同番組はネットワークに利益をもたらしている模様だが、系列局の突き上げにネットワーク･サイドが堪えられなくなった格好だ。
NBCは、2月12日から深夜帯の編成を仕切りなおしすることになるが、ジェイ・レノ氏、さらには世代交代を狙って「ザ・トゥナイト・ショー」の後継司会者に抜擢したコナン・オブライエン氏を説得できるかどうか微妙な情勢。「広告主、視聴者、系列局を無視した大胆な発想」（アドバタイジング・エイジ誌）はシーズン半ばで失敗に終わったばかりか、ネットワーク内に大混乱を引き起こすことになりそうだ。
米家電見本市、コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）が、1月7日からラスベガスで開催された。同会場で展示された新製品の中で、ひときわ人気を集めたのが立体映像が楽しめる3D（3次元）方式の薄型・大画面テレビ。CES開催に先駆けて公開された、３Ｄ映像技術を使ったＳＦ大作映画「アバター」（ジェームズ・キャメロン監督）が、史上最速となる公開後１７日間で、世界興収10億ドルを突破したことも３D人気の引き金となった。
ニューヨークタイムズ紙は、3Dテレビの普及について、「まず、高価格をいとわない、新製品マニアの高額所得者が購入を始め、価格の下落とともに中間層に浸透していくことになる。HDテレビの普及状況と同様なカーブを描くことになるが、本格的な普及までには相当の時間がかかるだろう。しかし、テレビ・メーカーやコンテンツ・メーカーが３Dテレビを追求するのは当然の流れだろう」などとする市場アナリストの声を集めている。
一方、放送局のインフラが3D対応になっていないことから、「利用者は当面、すべてのコンテンツをDVD購入などに依存しなければならない。ただ、現在はコンテンツがほとんどない状況だ」（ロイター通信）などと、現時点では、3Dテレビが普及する環境が整っていないとする声も上がっている。 ちなみに、3D番組を放送するためには、HD放送に必要な帯域の2倍は必要で、放送事業者にとって放送に踏み切る際の障害になることも予想される。
また、「3D画像は2時間以上見ると目が疲れる」などと、健康上の問題を指摘する声もある。
米調査会社「ディスプレー・サーチ」によれば、2009年にはわずか20万台だった３D受像機の販売台数は、18年に6400万台に急増。関連製品を含めれば、同年までに170億㌦規模の市場に成長、家電商品の中でも最大の成長株になる可能性があるという。
今年のコンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）では、立体映像が楽しめる3D（3次元）方式の薄型・大画面テレビ、さらにはテレビ番組の生放送が受信できる携帯電話などの新製品が話題になった。そんな中、自動車からインターネット接続が楽しめる機器が披露され物議をかもし出している。
会場では、パソコン同様の機能を備えた液晶モニターがダッシュボードに組み込まれたAudiやフォード車などが展示され、入場者の関心を集めた。メーカー側は、「スマートフォンと同等の機能を車内に求める消費者が急増している。特にビジネスマンの間でニーズが高まっている」（Audiマルチメディア担当者）、「毎年、世界中で7000万台の新車が売れている。車が消費者にとって、最も利用頻度の高い、家庭用電子機器になりつつある」（チップメーカー、Nvidia）などと売り込みに積極的。
ところが、「運転中の携帯電話通話やテキストメッセージなどが交通事故などにつながるとされ、使用禁止の流れになっている中で、こうしたメーカー側の動きは無責任としか言いようがない」（マサチューセッツ工科大学教授、ニコラス・アッシュフォード氏）、「運転の障害になる機器を自動車に搭載しようとする動きには反対の意を唱えていく」（レイ・ラフッド米運輸長官）などと風当たりも強い。
メーカー側は、「“インターネット使用は運転の安全が確保できる時に限定してください”などとする表示が現れるようにしている」(Audi)、「駐車中のみに使用ができるように設定している」（フォード）などと安全性のアピールに懸命。しかし、ABCネットワークは全国向けのニュース番組で、運転中の携帯電話通話が原因で、年間2600人が死亡、57万件の事故が起きているとするハーバード大学の調査結果などを引用し、安全性に警笛を鳴らしている。
