バンクーバ冬季五輪まで1ヶ月をきった。米国におけるオリンピック中継番組はNBCユニバーサル傘下のテレビ局で流されるが、CM販売が芳しくなく、赤字運営を強いられることになりそうだ。米国で独占放送権を握るNBCユニバーサル(NBCU)のスポーツ部門を統括するディック・エバソール会長はこのほど、カリフォルニア州パサデナ市で開かれたメディア会合で記者団に対し、「年明けに売れ行きが改善されたものの、昨年夏から暮れにかけてのCM販売不振が響いた。不況ににやらえた」と述べ、高額な放送権に見合うだけのCM収入には至らないとの見通しを示した。
エバソール会長によれば、オリンピック放送が赤字になるのは、同会長が五輪放送を担当するようになった1992年以来始めてのこと。NBCUの親会社GE(ゼネラル・エレクトリック)のジェフリー・イメルト会長は投資家との会合で、「NBCUはバンクーバ五輪で、数百万jの損失を計上するだろう」と予想している。AP通信によれば、NBCUがバンクーバ五輪に支払った放送権料は8億2000万j。2006年のトリノ大会の6億1300万jに比べ30%以上もの値上がりとなった。
そんなバンクーバ五輪情勢が、今年行われる2014年と2016年の五輪放送権交渉にも影を落とすことになりそうだ。国際オリンピック委員会(IOC)が、米広告市場の回復を待ちながら、交渉を延期する可能性が出てきたためだ。
ところで、NBCU関係者は、赤字予報によって番組内容や取材体制に影響が出ることを否定している。NBCUは旗艦ネットワークのNBCネットワークを中心に、USAネットワークやMSNBCなど傘下のケーブル局をフル動員し、冬季五輪としては過去最高となる合計835時間の五輪中継を行う予定。インターネット上でも合計1000時間にわたるオリンピック中継動画が配信されるが、アクセスはケーブルテレビ(CATV)や衛星放送事業者などの加入者に限定される。

米テレビ界人気ナンバーワン番組として知られるFoxネットワークのオーディション番組「アメリカン・アイドル」の新シリーズが5日、始まった。今年で9年目を迎える同番組は、マンネリ化が指摘されたり、同番組の人気要素のひとつになっている女性審査員が降板するなど不安要素が挙げられていたが、米調査会社ニールセンの速報によると、第1回目(20:00からの2時間特別枠)の視聴率は、広告主が重要視する18〜49歳層で、11.7%(シェア29%)、全体視聴者数も2980万人を獲得する好調なスタートを切った。スポーツ番組以外では、今シーズン最高の視聴率となった。
最終的な視聴率や視聴者数は、昨年度のプレミア番組の視聴率11.7%(同層)、全体の視聴者数3045万人を超過すると見られ、「非常に大きなデビューを果たした」(メディア・ライフ)などと高い評価が下されたほか、過去2、3年続いていた視聴率下降傾向に楔を打ち込む結果となった。テレビ離れが取りざたされる若者層(18〜34歳層)の視聴率も、10.6%と、昨年のプレミア番組を8%上回る結果となっており、ネットワーク経営陣にとって吉報となった。番組内容が、初心に帰った格好で、”素人のチャレンジャーぶり“が事前に強調されたことも、視聴者の関心を集めた模様だ。
他局の番組を見ると、アメリカン・アイドルに迫ったのがCBSの人気犯罪捜査番組「NCIS:ネイビー犯罪捜査班(邦題)。しかし、同番組の視聴率は4.3%(シェア11%)(同層)、全体視聴者数2070万人」に留まり、アメリカン・アイドルの強さを鮮明にした結果となった。ちなみに、同番組のシリーズ初回のこれまでの最高視聴率は、2007年に記録した15.8%(シェア36%)(同層)、全体視聴者数は、3744万人。

米国でオンライン・ビデオ視聴人気がとまらない。米調査会社ニールセン・オンラインがこのほど発表したところによると、09年12月にインターネット上でテレビ番組などの動画を視聴した人の数は、1億3740万人と前年同月比10.3%の大幅増となった。同月のストリーム数は、前年同月比11.8%増となる107億件だった。
同月の一人当たりの平均視聴時間も、193.2分と、前年同月比13.2%の増加を示しており、調査結果は、ネット上で動画を見る人が増えたばかりか、長時間にわたり動画を視聴する人が増えたことを示している。
サイト別で見ると、米巨大メディア企業3社(ニューズ・コーポレーション、NBCユニバーサル、ウォルト・ディズニー)が共同出資して運営している「Hulu(フールー)」の人気が相変わらずだが、ユーチューブが断トツの図式はそのまま。ニールセンによれば、ユーチューブの昨年10月のストリーム数は64億件を記録、フールーの6億3500万件を大きく引き離している。
2社に続き、以下ヤフー(同2億3490万件)、ターナー・スポーツ&エンターテイメント・デジタル・ネットワーク(1億4235万件)、MSN(1億4124万件)、Foxインタラクティブ・メディア(1億2540万件)、Megavideo(1億1100万件)、Blinkx(1億845万件)、ニッケルオディオン・キッズ&ファミリー・ネットワーク(1億715億件)、ESPNデジタル・ネットワーク(1億186万件)などとなっている。
米調査会社eMarketerによれば、オンライン・ビデオ広告支出は、検索連動型広告の約10%ほどながらも2010年に前年比40%増となる14億jに達する見込み。

