米スポーツ界そしてテレビ界の最大イベントである第44回スーパーボウルが7日、フロリダ州マイアミで開催された。ニールセン社の速報によると、平均視聴者数（推定）が1億650万人に達した模様で、米テレビ史上の最高記録を樹立した。これまでの記録は、1983年に放送された「マッシュ」の1億597万人。27年ぶりの記録更新となった。ちなみに、マッシュは米陸軍野戦病院を舞台にしたコメディー・ドラマ。
試合の模様はCBSネットワークが、米東部時間午後6時半から9時45分まで全国向けに放送したが、平均視聴率も46.4%（シェア69%）と、23年ぶりの記録となった。スーパーボウルはここ数年、毎年視聴者数や視聴率が前年を上回る傾向が続いている。
試合は、ナショナル・カンファレンス(AFC)王者のコルツを、創設43シーズン目で初出場を果たしたナショナル･カンファレンスの王者セインツが31対17で破り初優勝を果たした。セインツは5年前のハリケーン「カトリーナ」の被害の傷跡がまだ残るルイジアナ州ニューオーリンズ復興の象徴としてファンの支持を集めたほか、2度目のチャンピオン・リング獲得を目指したコルツの名QB（クォーター・バック）ペイトン・マニング選手の活躍ぶりにも大きな注目が集まり、高視聴率につながる要素となった。
スーパーボウルで放送されるCMの料金は世界一の高値がつくことでも知られるが、今年は30秒CMの料金が、広告不況にもかかわらず、240～280万㌦で取引された模様で、米メディア界に活気を与えている。 ちなみに、昨年の平均単価は300万㌦とされている。
また、スーパーボウルのCMは、話題作に富んでおり、広告業界ばかりかメディア業界全体からも注目を集めるのが常。同イベントで放送されるCMは、最も高い視聴率を獲得することでも知られている。今年のテーマは、ノスタルジー。数多くのスポンサーが、往年のテレビ番組スターなどを起用したCMを制作した。不況で生活苦を強いられる市民が多い中、1億人を超えるマス・オーディエンスにアピールできることを念頭に、なじみのあるスターや動物などを起用したリスクの少ないCMを広告主が採用した（ニューヨーク・タイムズ紙）。
米5大メディア企業の一角、タイム･ワーナーとニューズ･コーポレーションの2社が、10～12月期の決算を発表した。タイム･ワーナーの決算報告によれば、総収入は、前年同期比約2％増となる73億㌦を計上した。業績不振のインターネット部門「AOL」やケーブルテレビ(CATV)事業部門「タイム・ワーナー・ケーブル」を分離し、テレビ･映画などに特化、グループのサイズをスリム化したことなどが功を奏した。
また、出版部門が不調だったものの、「シャーロック・ホルムズ」「The Blind Side」などのヒットで盛り返した映画部門が寄与した。前年同期は、AOLなどに絡む評価損で約160億3000万㌦の大幅赤字だったが、今期は、6億2700万㌦（約564億円）の利益となった。ケーブル局を中心としたテレビ部門は、広告収入が前年同期比4％（3700万㌦）減と不調だったが、ケーブル局の加入者数が前年同期比11％増を示し、同部門の総収入は4％増の31億㌦となった。
一方、ニューズ・コーポレーションは、大ヒット中のSF大作映画「アバター」の興行収入などが貢献し、10～12月期の総収入は、前年同期比10％強となる約86億8000万㌦を記録。市場の平均予想82億3000万㌦を上回るものとなった。純利益は約2億5400万㌦を計上し、約64億㌦の赤字だった前年同期に比べ一気に黒字転換した。グループ傘下の地上波テレビ放送、ケーブル局、新聞、映画、からなる4重要部門すべてが、総収入・純利益とも増収となった。
部門別で見ると、グループ全体に最も貢献したのがケーブル局。特に、ニュース専門局「Foxニュース・チャンネル」の健闘ぶりが著しく、同部門の純利益は51％増を記録した。ケーブル局部門の総収入は、前年同期の14億9000万㌦から17億6000億㌦に拡大。純利益は前年同期比35％増となる6億400万㌦だった。
そのほか、世界興行収入が20億㌦を超過し、歴代最高記録を塗り替えた「アバター」に加え、DVD売り上の好調さも手伝って、映画部門の総収入は前年同期の14億9000万㌦を上回る19億㌦、純利益も前年同期の1億1200万㌦の3倍に相当する3億2400万㌦を計上した。ちなみに、同決算期におけるアバターの公開期間はたった13日間。同映画の売り上げが次期決算に与える貢献度はさらに大きくなる見込みだ。
HD（高精細度）テレビ受像機が、2012年までに米国のテレビ世帯の四分の三にまで普及。消費者動向などの調査に当たる米調査会社「Opinion Research Corporation」(ORC)がそんな予測を発表した。ORCによれば、現在、HDテレビは全国のテレビ世帯の三分の二にまで普及しているが、向こう2年間にHDテレビを購入する予定だと答えた世帯が全体の12％に上ったという。
一方、1月上旬にラスベガスで開催された米家電見本市「2010年インターナショナルCES」(以下、CES)で注目された3D （3次元）方式対応型テレビについては、全体の6割が、「3Dテレビを知っている」と答えたが、「向こう2年間に購入するつもり」と答えた人はわずか5％に留まった。ORCの上級副社長、ロバート・クラーク氏は、「不況により、消費者の財布の紐が固くなっている。高級家電製品は、消費者に生活が豊かだと感じさせる必需品だが、HDテレビで十分だと考える消費者が多いのではないか」と述べ、3Dテレビの高価格に抵抗感があると分析している。
ただ、クラーク氏によれば、3D技術を使った映画作品が増えたり、3Dテレビ放送が普及すれば、消費者の捕らえ方が一変する可能性もあるとしている。米国では人気スポーツ専門局ESPNやドキュメンタリーなどで知られるディスカバリー・チャンネルなどの有力ケーブル局が3D放送への参入を表明しているほか、SF大作映画「アバター」が世界興行収入で、歴代最高記録を塗り替えるなど、3D映像への関心が急速に高まっている。
ところで、ORCでは米消費者の間におけるテレビに対するブランド意識も調査したが、ソニーを挙げた人が圧倒的に多く、全体の43％。2番人気だった韓国のメーカー、サムスン電子の11％に大きな差をつけた。3位にはパナソニック（5％）がランクされ、以下、米液晶テレビメーカー「Vizio」(4%)、韓国メーカー「LG」(3%)、東芝、RCA、シャープ（各2%）などと続いた。
