男子ゴルフ界のスーパー･スター、タイガー・ウッズ選手が2月19日、フロリダ州のPGA（米国プロゴルフ協会）本部に隣接するTPCソーグラスのクラブハウスで自らの不倫騒動について謝罪会見に臨んだ。騒動が表面化して以来約3ヶ月、一切公の場に姿を現さなかった「スポーツ界の巨人」（ABCニュース）の登場とあって、米東部時間午前11時過ぎに始まった会見は、ニュース専門局はもとより、3大ネットワーク（ABC、CBS、NBC）も通常の番組を中断し一斉に生中継した。市民の関心も高く、週日の午前中にもかかわらず、スポーツ専門局ESPNの視聴率は、通常の番組の4倍にも上った。

ウッズ選手は用意されていた声明を読み上げ、「家族や友人、ファンを裏切ってしまい、本当に申し訳なく思う」などと謝罪の言葉を重ねたが、当面の課題は、精神面の治療を受けることだとし、試合への復帰の具体的な日程などは明らかにしなかった。

謝罪会見について米メディアからは、「これまで公の人が行った謝罪の中で最も際立ったもののひとつだった」（ABCニュース・キャスター、ジョージ・ステファノポロス氏）などと、前向きに評価する声がある一方で、「ウッズ選手と関係者は、やらせの会見を行った。発言の内容をそのまま受け入れる気にはなれなかった」（ワシントン･ポスト紙、サリー・ジェンキンス記者）などと批判的な声も少なくなかった。メディア・サイト「メディア・ライフ」は、「ウッズ選手は今回のスキャンダルで永遠にダメージを受けた。元通りの信頼をとり戻すことは不可能。新たなスポンサー契約も難航するのではないか」などと分析している。

　米ケーブルテレビ(CATV)や衛星放送で配信されている有料チャンネル最大手「HBO」が2月18日、通信大手ベライゾン社と提携し、番組や映画などのオンライン配信を始めた。「HBO GO」と名づけられた新サービスを利用すれば、インターネットに接続されたパソコン上で、HBOが放送した映画やドラマ番組など600時間分がオンデマンド方式で無料で視聴できる。ただし、アクセスはベライゾンが提供するIP（インターネット・プロトコール）テレビ「FiOS（ファイオス）」とHBOの加入者に限られ、間接的な有料サイトだ。米CATV大手コムキャストが昨年暮れにスタートさせた「Fancast Xfinity TV」に似通ったサービス（1月4日号既報）で、初めてのケースではないが、”天下のHBO“が始めたことで業界の関心が集まっている。

米国ではインターネット上の動画視聴人気が急上昇中。ネットワークテレビで放送されているプライムタイム番組のほとんどが無料で提供されていることも寄与しており、09年12月にインターネット上でテレビ番組などの動画を視聴した人の数は、1億3740万人にも上った（ニールセン社調べ）。若者層を中心に、「CATVサービスなどに加入しなくともテレビは見れる」との捕らえ方が広まっている。

新サービスは、このような状況を背景に、送信サービスから離反するユーザーを食い止めたいCATV事業者と、CATVからの送信料が重要な収入源となっているコンテンツ・プロバイダーの思惑が一致したかたちでスタートした。

HBOの共同社長、エリック・ケスラー氏は、新サービスの展開にあたって、「目的は（加入者数の）保持」と明言。CATVなどの加入者に、「どこからでも手軽に番組が視聴できるサービス(TV Everywhere)」を提供することで、根幹サービス（番組送信）からの離反を防ぎたいとの考えを示唆している。HBO　GOで提供されるコンテンツは毎週、タイトルの25％が改新されるという。

インターネット無関心層が3割も

　自宅あるいは会社にかかわらず、インターネットを利用しない人が米市民全体の3割もいることが明らかになった。米商務省傘下の電気通信情報局(NTIA)がこのほど発表した調査結果によると、ブロードバンド（高速大容量）通信の普及が加速する一方で、インターネットへのアクセスから遮断されている市民の割合が少なくないことが浮き彫りになった。

インターネットへのアクセスが無い世帯や個人は主に、「貧困層」「高年齢層」「マイノリティー（少数民族）」からなる3グループで占められている。ネット接続が無い理由について、38％が「必要が無いから」、26％が「接続料が高すぎるから」と答えている。また、過疎地などからは、「インターネットへの接続手段がない」（11％）などの声も上がっている。

米国では経済促進につながり国益にかなうなどとし、政府主導でブロードバンド普及に取り組んでおり、米連邦通信委員会(FCC)では、今後10年以内に1億世帯へのデータ通信速度を毎秒100メガビットとするブロードバンド整備計画を示している。しかし、今回の調査結果で、本格的なブロードバンド普及よりも、取り残された世帯へのケアーを優先すべきとの意見も上がりそうだ。

ところで、米調査会社ニールセンの調査結果では、インターネット利用者の85％が、「インターネットで配信されるコンテンツは無料であるべきだ」と考えていることが明らかになった。また、79％が、「サイトが有料化されれば、そのサイトは利用しなくなるだろう」と答えた。米国ではコンテンツの有料化を検討しはじめた新聞社やテレビ局が増える傾向にあるが、関係者にとっては出鼻をくじかれる調査結果とも言えそうだ。

ちなみに、「新聞や雑誌の購読者には、（インターネット上の）コンテンツは無料で提供されるべきだ」が78％に上ったほか、動画配信については、「有料化するならば、CMは一切挿入べきではない」（64％）、「無料ならば挿入されるCMの数が増えてもいい」（47％）などの反応も出ている。

　動画配信技術開発などで知られるセズミ社（Sezmi Corporation）は2月18日、ロサンゼルス地域を対象に、ローカル局から余剰帯域をリースし、テレビ番組配信を始めた。米国ではケーブルテレビ(CATV)や衛星放送事業者が提供する再送信サービスでテレビを見ている人が全体の約9割を占めるているが、それらのサービスを脅かす可能性のあるライバルが出現したことになる。

ローカル局十数社の受信と、ブロードバンド経由のオン・デマンド・サービスの組み合わせなら月額4.99�j（約450円）と加入料が超破格なことが特徴だ。これに、人気ケーブル局15チャンネルを合わせたサービス（月額19.99�j）も提供されている。同サービス受信には、専用アンテナと受信機の設置に加え、ブロードバンド（高速大容量）通信へのアクセスが必要。

米国のケーブルテレビ加入料は、デジタル・ケーブルが全国平均75�j、アナログ･ケーブルが58�j、衛星放送は69�jと、いずれも高価なことから、消費者からは絶えず不満の声が上がっている。その上、デジタルCATVの場合は、チャンネル数が1000を超えるものも多く、「見たくもないチャンネルが多過ぎる」などとする批判の声も少なくない。

セズミでは、こうした声を背景に、「消費者のニーズにあった手ごろなサービス」の立ち上げに踏み切ったが、昨年11月から3ヶ月間にわたった商業実験（無料）には、1000軒のサンプル世帯を募集したところ、希望者が14000軒を超えるほどの人気ぶりだったという。

同社では今年中にロサンゼルス以外の地域でもサービスを展開したいとしており、目下、USAネットワークやディスカバリー・チャンネル、さらにはCNNなどの有料ケーブル局との再送信契約交渉も進んでいる模様。不況が追い風となりセズミ人気に火がつけば、CATV事業者などにとって無視できない存在となりそうだ。

ただ、本格サービス加入に際しては、300�j（約27000円）ほどの受信機(STB)を購入しなくてはならず、これに躊躇する消費者が出てくる可能性もありそうだ。同受信機は、全米最大の家電量販店「ベスト・バイ」が独占販売しているが、18日時点での販売数などは公表されていない。

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