アメリカン・メディア
596号    2010年03月05日    編集:テレビ朝日アメリカ・インク

アメリカン・メディア

アメリカン・メディアNBC冬季五輪放送、高視聴率で終了

アメリカン・メディアインターネットがテレビの強い味方

アメリカン・メディア米CATV大手がPCからTVリレー・サービス展開へ

アメリカン・メディア米ABCニュースが大型リストラ策を発表


NBCの冬季五輪放送、高視聴率で終了

第21回冬季五輪バンクーバー大会は28日、17日間の熱戦を終え幕を閉じた。米国では競技の模様をNBCユニバーサル(NBCU)傘下のNBCネットワークをはじめ、MSNBCやUSAネットワークなどのケーブル局が駆使され合計800時間以上にわたり独占放送された。米国以外で開催された冬季五輪の開会式では歴代トップとなる平均視聴者数3260万人と好調な滑り出しを示した今大会は、その後も高視聴率を維持。ニールセン社の視聴率速報によれば、閉会式の視聴者数は2140万人と、前回のトリノ大会(イタリア)を45%も上回るものとなった。


また、期間中の一日平気の視聴者数は、トリノ大会の2080万人を軽く上回る2440万人を獲得したほか、NBCUによれば、競技の模様を少なくとも6分間見た視聴者は全国民の半数以上にあたる1億9000万人に上ったといいう。94年ノルウェーで開催されたリリハンメル大会(2億400万人)、に次ぐ歴代2位の記録となった。


NBCネットワークはここ数年、プライムタイム視聴率で4大ネットワーク中最下位の座に甘んじているが、今シーズンは五輪のおかげで3位に浮上する可能性も出てきた。


ところで、高視聴率だったものの今回のNBCUの五輪編成に首をかしげる向きも少なくない。前回はリアルタイムで提供したインターネット配信が、今回は放送時まで解禁されなかったことへの苦情が多かったこと。アルペンスキーのリンゼイ・ボン選手が試合出場如何にかかわらず毎日のように取り上げられ辟易したとする声が多く、番組報道が一部の選手に偏りすぎていたとする批判も聞かれる。

 
一方、NBCは閉会式中継番組を米東部時間午後10時半から1時間にわたり中断、次週から始まる新番組のプレミア版などを放送する異例の編成に打って出た。視聴者からは「式典を中断して番組宣伝をするなんて腹が立った」などと苦情が多数寄せられた模様。米メディアも、「まったく間違った判断だった」(AP通信)などと、一応に首をかしげている。


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インターネットがテレビの強い味方に

米テレビ界から敵視されていたインターネットが、“強い味方”として見直される動きが出ている。今年は、スーパーボウルやグラミー賞の中継番組に続きバンクーバ五輪が記録的な視聴率を獲得するなど、米テレビ界に活気が戻っているが、フェイスブックなどソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)や簡易ブログ・サービス、ツイッターなどを使ったインターネット上の“井戸端会議”現象が大きな役割を担っていることが指摘されているからだ。


米調査会社ニールセン社の調査によれば、スーパーボウルやバンクーバ五輪のテレビ中継を視聴した人の7人に一人が同時にインターネットを閲覧していたことが明らかになった。テレビを見ながら、その内容などについてインターネット上で展開される会話に参加している人が少なくない模様で、こうしたネット上の井戸端会議が視聴率を押し上げている可能性が大きいという。スーパーボウルやグラミー賞を放送したCBSネットワークを傘下に置くメディア企業CBSコーポレーションの最高経営責任者(CEO)レスリー・ムンベス氏は、ニューヨーク・タイムズ紙に対し、「人々は(テレビ視聴を介して)お互いにつながりを求めているのだ。インターネットは我々にとって敵ではなく友人だ」と指摘している。

こうした傾向を受けて、NBCネットワークは、1月中旬に開催されたアカデミー賞の前哨戦「ゴールデン・グローブ賞」の模様を、3時間の時差がある東西海岸向けに初めて同時中継した。関係者は、「全国の視聴者が同時に授賞式の模様を見ながら、インターネット上でチャットできた」と説明しているが、視聴率への好影響に勇気付けられ、今秋放送予定のエミー賞受賞式についても同時中継に踏み切ることにした。NBCのリサーチ部門責任者アラン・ウォーツェル氏も、バンクーバ五輪高視聴率の要因として、ネット上の井戸端会議があることを強調している人の一人。「人々は共通の話題に飢えている。そして、こうした人々は、大型の中継番組のみならず、通常の番組にも重要な視聴者として捕らえて行かなければならない」としている。 


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米CATV大手がPCからTVリレー・サービス展開へ

 ニューヨーク近郊のケーブルテレビ(CATV)大手、ケーブルビジョンはこのほど、パソコン上のコンテンツが手軽にテレビ受像機で視聴できるサービス「PC to TV Media Relay」(以下、リレー・サービス)の商業実験を今年6月に立ち上げると発表した。リレー・サービスを利用すれば、ユーザーは、パソコン上にインターネットから取り込んだテレビ番組などの動画やデジタル・カメラからダウンロードした家族の写真やホーム・ビデオなどを、瞬時にテレビ画面に流すことができる。


ユーザーは同社から提供されるソフトウェアをパソコン上にインストールすれば、パソコン上のすべての画像をケーブルビジョン本部経由で、個々に割り与えられたチャンネルに再現できるという。家庭内ワイヤレス接続を利用すれば、すべての作業が、室内のどこからでも簡単に操作できる。ケーブルビジョンの最高執行責任者(COO)トム・ラトレッジ氏は、「同サービスを使えば、家族が額を寄り合わせて小さなパソコン画面を覗く必要がなくなる。パソコンのマウスをクリックするだけで(パソコン上の)すべての画像がテレビ上の自分のチャンネルで視聴できるようになる」と説明している。リレー・サービスの利用は、ケーブルビジョンが提供する再送信サービス及びブロードバンド(高速大容量)通信の加入者に限られる。


米国ではインターネット上でネットワークテレビのプライムタイム番組などが無料で視聴できるため、高額な加入料のCATVサービスから離反する動きが出てきている。そのためCATV各社の間ではインターネットでは視聴できない番組などを、加入者に限定してオンライン配信するサービスなどを展開(CATV最大手コムキャスト)するなど、消費者のケーブル離れへの対応を始めている。リレー・サービスもその一種。ケーブルビジョンのサービスエリアは、ニューヨーク近郊の高額世帯が中心。加入世帯数は300万軒と全米第5位のCATV事業者。 


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米ABCニュースが大型リストラ策を発表

米ABCネットワークの報道部門、「ABCニュース」が大規模なリストラ策に踏み切ることになった。ABCニュースのディビッド・ウェスティン社長が2月23日、社内向けのメモの中で明らかにしたもので、今年末までに、希望退職などを募りながら、現在の1500人体制の約25%にも匹敵する300〜400人規模の人員削減を決行するという。異例の規模に米メディアが一斉に報道した。 


同社長はメモの中で、「この先、長期にわたり、ABCニュースの健全なジャーナリズムと経済的に安定した基盤を築き視聴者に奉仕するために、(経営環境の)変化に対応するのではなく、先手を打つ時が来た」とアピールした。ウェスティング社長はニューヨーク・タイムズ紙とのインタビューの中で、「今回のリストラ策は放送事業界が直面する厳しい経済的圧力に対処するための事前策である」と述べている。


ウォールストリート・ジャーナル紙が同ネットワーク関係者の話として伝えたところによると、海外支局数の削減に着手するなど徹底的な合理化策となる模様。ウェスティン社長は具体策について@取材に当たっては、すでに世界でその有効性が示されている「デジタル・ジャーナリスト」(写真)の配置拡大A「ナイトライン」(深夜の報道番組)で採用されている、カメラマンが編集もする制度を今後より積極的に取り入れていくB「グッドモーニング・アメリカ」(朝の情報・報道番組)と「ワールド・ニュース」(夕方のネットワークニュース)の週日版と週末版の制作チームを統合する、などとしながら、スタッフの仕事内容などがオーバーラップしているものは徹底的に削減していく方針を明らかにした。


米国ではインターネットの普及で既存メディアの報道部門が視聴者離れなどによる苦戦を強いられていて、CBSニュースも2月初旬に全体の7%に相当する100人規模の人員削減策を発表したばかり。同社の看板報道番組「60ミニッツ」も対象になるという。??


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