米映画界最大のイベントで最高の栄誉とされる第82回アカデミー賞の発表と授賞式が7日、ロサンゼルスのコダック・シアターで開催された。授賞式の模様は、ABCネットワークが午後8時30分から11時39分（米東部時間）まで全国向けに生中継した。今年から各カテゴリーの候補作品が従来の5作品から10作品に増えたこと、興行収入が歴代1位を記録したSF大作「アバター」人気も手伝って、ニールセン社の速報によれば、世帯視聴率は昨年比14％増となる26.5%（シェア40%）、平均視聴者数も4130万人と5年ぶりの高記録となった。

特に、各カテゴリーのノミネート数が10作品に増えたことで、幅広い映画ファンをひきつけることに成功した（ウォールストリート・ジャーナル紙）模様で、広告主が重要視する若者層（18〜49歳）の視聴率は昨年比12％増となる12.5％を記録した。同番組が高視聴率を獲得したことで、ABCネットワークばかりか、「テレビの時代はまだ終わっていないことが実証された」（ブロードキャスティング＆ケーブル誌）「地上波テレビにとって朗報となった」（ニューヨーク・タイムズ紙）などと、業界内に歓迎ムードが広がっている。

同中継番組は、スーパーボウルに次ぐ、CM料金の高い番組としても知られているが、今年は不況にもかかわらず、全CM枠が完売。30秒の料金も昨年の130万�j（約1億1700万円）(推定)を上回る140万�jから150万�jで取引された模様。ABCは来年のCM料金交渉に向け、大きな弾みをつけた（ウォールストリート・ジャーナル紙）などと指摘する向きもある。

ところで、アカデミー賞のほうは、イラク戦争で爆発物処理に携わる米軍兵士を描いた映画「ハート・ロッカー」（キャスリン・ビグロー監督）が最も栄誉ある作品賞のほか、監督、脚本賞など6冠を独占した。ビグロー監督は、アカデミー賞史上初となる女性の監督賞受賞に輝いた。前評判が高かった「アバター」（ジェームズ・キャメロン監督）は視覚効果賞など3冠にとどまった。

　米ネットワークテレビ番組の全編無料配信で大人気の動画配信サイト「Hulu（フールー）」がちょっとしたピンチにたたされている。米メディア企業大手バイコムが傘下のケーブル局の人気番組を3月9日をもって撤退したからだ。特にフールーにとって頭の痛いのが、若者に圧倒的な人気のチャンネル「コメディー・セントラル」が放送する風刺番組「The Daily Show」と「The Colbert Report」の撤退。両番組は、2月最終週の人気番組番付で、それぞれ、7位と10位にランクされている重要なコンテンツ。フールー人気に少なからぬ打撃を与える可能性がある。

撤退の理由は、バイアコムとフールーとの間で行われてきた広告収入の分配方法に関する交渉が決裂したこと。バイアコムは、両番組自身のサイトの1月におけるユニーク・ビジター数が、「thedailyshow.com」78万9000件、「colbertnation.com」が27万5000件と人気を博していることもあり、今後は、番組独自のホームページに絞って番組配信を続ける。動画CMの挿入方法や内容をコントロールできるようになるほか、収益を独占できるメリットもありそうだ。
他社のサイトにも積極的に配信し、自社の番組の普及に努めてきた米メディア企業各社が、広告収入の確保などを目的に、配信方法を集約し始めているが、バイアコムの動きもこの流れに乗るものだ。

米メディアの反応を見ると、「各社、番組のインターネット配信による収益率を上げるため、様々な方法を模索しているが、バイアコムはフールーを使った商業実験は失敗に終わったと判断した」（ニューヨーク･タイムズ紙）、「ネットワークテレビの番組配信が柱だったメニューに、若者の間で圧倒的な人気のあるケーブル局の番組が加わったことで、フールーの価値が一段と上がっていた。しかし、今回の撤退で、独立系サイトにおけるケーブル局番組の無料配信が難しい局面に立たされていることが浮き彫りになった」（フォーブス誌）などと指摘している。創設わずか3年で、ユーチューブに次ぐ動画配信サイト2位にのし上がったフールーは、コンテンツ・プロバイダーからの強い圧力のもと、番組の一部を有料化することも模索中だが、あくまで無料型を求めるユーザーとの板ばさみになっている状況だ。

　家電業界が薄型テレビに次ぐ、次世代の主力商品として期待する3次元立体(3D)映像対応テレビの販売台数が2015年までに7800万台に達する見込みだ。米調査会社「iSuppli（アイサプライ）」が発表したもので、世界の3Dテレビ市場は、2010年の420万台から2015年には7800万台と大幅増、売上高も10年の74億�j（約6660億円）から15年には643億�j（5兆7870億円）規模に急拡大するという。

同社によると3Dテレビの販売台数の推移は、2011年に約1300万台、13年に4300万台、そして14年には6000万台に達する見込み。売上高も、11年に約200億�j（1兆8000億円）、13年に470億�j(約4兆2300億円)、14年には564億�j（約5兆760億円）と増え続けるという。

一方、平均価格のほうは下降線をたどりそうだ。10年の1768�j(約15万9000円)から、14年には933�j（8万4000円）と1000�jを下回り、15年には現在の半値以下となる825�j（7万4250円）に低下する見通しだ。

しかし、経済誌「バロン」の技術担当記者エリック・サンビス氏は記事の中で、「3Dテレビを視聴するためには、特殊で比較的高価なメガネが必要。アイサプライの予想どおり急カーブを描いて普及するかどうか疑問だ」と述べている。

米国では3D映像技術を駆使したSF大作映画」アバター」が空前のヒット作になったこともあり、3D映像がにわかに脚光を浴びている。人気のスポーツ専門局「ESPN」やドキュメンタリー番組の放送で知られる「ディスカバリー」などが今年中に3D放送を開始する計画を練っているほか、衛星放送最大手ディレクTVなども3D放送を始める予定だ。

　米国でニュースを知る手段として既存メディアよりもインターネットを選択する市民が増えている。 米調査会社「ピュー・インターネット・ライフ・プロジェクト」がこのほど発表した調査結果によると、ニュースはインターネットで入手すると答えた人が全体の61％にも上り、新聞(50%)やラジオ(54%)と答えた人を上回った。ローカルテレビ（78%）やネットワークテレビ（73%）からと答えた人が相変わらず多いものの、インターネットは全媒体中3番目に躍り出た。

また、同調査によると、インターネットに接続したパソコンとともに、携帯電話などを合わせて使用する傾向が増えている。ソーシャル･ネットワーキング･サービス(SNS)の活用も積極的に行われており、ニュースの入手手段が多岐にわたっていることが浮き彫りになった。従来は、情報源を特定の新聞やラジオ局の購読・聴取に頼っていた人が多かったが、現在では「特にひいいきにしているメディアはない」人が全体の65％を占めていることも分かった。

さらに、全体の46%が、その日のニュースを知るために、「4〜6の手段を使う」と答えているのに対し、一手段からと答えた人はわずか7%に留まっている。ピュー社は、「市民が特定媒体を利用する時代は終わった」と分析している。

同調査では、また、インターネット上で提供されるニュース・サイトを「自分の興味に合わせ設定している」人が28％、SNSやニュース・サイトなどに「自分の感想を書き込んだことがある」と答えた人が37％に上っていることから、全体の傾向は、「Portable（持ち運びできるもの）」「Personalized（個人化されたもの）」「Participatory（参加型のもの）」からなる3つのキーワードに集約できるとしている。

小誌へのお問い合わせはテレビ朝日アメリカ
info@tv-asahi.net までお寄せください。