米市民のビデオ視聴時間が拡大傾向をたどっている。米調査会社ニールセンが四半期ごとに発表する調査「Three Screen Report」の09年10-12月期分によれば、米消費者の間で�@ビデオ視聴のためにニューメディアに乗り換えた人は少なく、既存メディアに新しいプラットフォームを加え、平行利用する人が増えている�A一人当たりのテレビ視聴時間は、前年同期比1%増となる週当たり35時間�BHDD内臓型のデジタル録画機(DVR)などを利用したタイムシフト視聴時間は同25%増となる2時間�Cインターネット上の番組視聴時間は、同16%増となる4時間、などといずれも利用時間が増えていることがわかった。ニールセンでは、「アメリカ人はこれまでになく多くの時間をビデオ視聴に費やしている」と結論付けている。

ニールセンによれば、テレビ番組の視聴環境が、DVRやオンライン・ビデオなどの普及のおかげで、一段と便利になったことがビデオ視聴時間の拡大につながっている。また、HD（高精細度）番組が増えたことも、人々にビデオ視聴を促す一因になっている模様だ。ちなみに、DVRの普及率は35%。利用者の多くが25−34歳と若者層に集中している。さらに、インターネット上の番組視聴の44%が勤務先のオフィスで行われていることも判明した。

また、テレビを見ながらインターネットを閲覧したことが少なくとも1度（月間）はあると答えた人が全体の59%にも達していることが明らかになり、テレビ視聴に双方向性を求める人の数が急増していることを指摘している。ちなみに、テレビとインターネットの同時利用時間は、月間3.5時間に達した。

なお、携帯電話などを利用した一人当たりの番組視聴（モバイル視聴）時間は、週当たり4分と前年同期比ほぼ横ばいだったが、利用者数は、同57%増となる1760万人に増えた。　

米映画会社とケーブルテレビ(CATV)事業者が提携し、オンデマンド・サービスの普及に向け大々的なキャンペーンを展開することになった。CATV加入者の間で広まっている映画のオンデマンド・サービス需要をさらに高めようと、「レンタルビデオ店が（あなたの家に）やってきた」をキャッチフレーズに、総額3000万�j（約27億円）を投入し、テレビや新聞・雑誌を使った宣伝活動に着手する。

映画のDVD販売市場が飽和状態にあることが背景にあるが、09年におけるオンデマン利用数が前年比20％増と、ニーズが急速に高まっていることも追い風になっている。ロサンゼルス・タイムズ紙によれば、CATV加入者の09年第4四半期におけるオンデマンド利用数は、前年同期比63％も増加した。

ブロックバスターなどレンタルビデオ店でのDVD売上は、収益の25％が映画会社に割り当てられるが、オンデマンドの場合は65％と（ニューヨーク･タイムズ紙）、映画会社にとってオンデマンド・サービスがより魅力的なビジネスになりつつあることも見逃せない要因だ。ちなみに、レンタル料金はまちまだが、新作映画が4.29�j（ブロックバスター・ジョージア州）なのに対し、オンデマンド料金は5.99�jと、オンデマンド料金が若干高目に設定されている模様。

これまで新作のオンデマンド配信には慎重な姿勢を崩さなかった映画会社も、「消費者にとって、映画をレンタルする上で、オンデマンド・サービスは素晴らしい方法だ。適度な価格で、品切れを心配する必要もない。提供される新作映画の量も増えている」（ワーナー・ブラザース・エンタテイメント、ケビン・ツジハラ社長）などと、売り込みに積極的だ。

ただ、レンタルビデオ店における売上が51億�j規模(09年)（ホーム・メデイア・マガジン）なのに対し、オンデマンドは12億�j（ホーム・メディア・マガジン）から29億�j（プライスウォーター・クーパース）に留まっており、映画会社が一気にオンデマンド・サービスにシフトすることは考えにくい。

同オンデマンド普及作戦には、映画会社から、ワーナー・ブラザース・エンタテイメント、20世紀フォックス映画、ソニー・ピクチャーズ・エンタテイメント、ユニバーサル映画、フォーカス・フィーチャーズ、などが、CATVからは、コムキャスト、タイムワーナー･ケーブル、コックス、ケーブルビジョンなど大手が参加している。

　米国で人気上昇中のインターネット上の動画視聴者の間でCM挿入を容認する利用者が意外に多いことが明らかになった。米国ではネットワークテレビのプライムタイム番組などがインターネット上で手軽に視聴できることから、”オンラインビデオ視聴“が若者を中心に急速に普及している。視聴は無料で、番組配信中に挿入されるCM収入で運営費をまかなっているサイトが大半だ。ただ、挿入されるCMの数は極端に少なく、それぞれのCMも短縮バージョンが挿入されるのが通常だ。「CM時間が多ければ若者に嫌われる」とする業界内の通説に基づくものだが、そんな常識を覆す調査結果が出た。

米調査会社「コムスコア」がこのほどニューヨーク市内で開催されたメディア会合で発表した調査結果によると、「Hulu（フールー）」など人気動画配信サイトで放送されるテレビ番組の1時間版には約4分程度のCMが挿入されるのが通常の例だが、利用者の多くが「6〜7分程度に拡大されても構わない」と考えていることが明らかになった。

今回のニュースは、有料コンテンツを限定し、基本的には運営を広告収入で賄いたいとする動画配信サイトにとって朗報となる可能性がありそうだ。絶大な人気を誇るフールーは、人気上昇カーブとは裏腹に、広告収入が伸び悩んでおり、共同出資者（ウォルトディズニー、NBCユニバーサル、ニューズ・コーポレーション）から有料化を迫られていて、圧倒的に無料型を支持するユーザーとの間にジレンマに立たされているのが現状だ。

ところで、コムスコアの調査結果によると、ケーブルテレビ(CATV)など番組送信サービスに加入せず「テレビ番組はインターネット上のみで視聴する」と答えた人は全体のわずか6％に留まっていることが判明した。また、29％の人が、番組によってはケース･バイ･ケースでオンライン視聴とテレビ視聴を使い分けていると答えている。また、利用理由について一番多かったのが、「見逃し視聴に便利」で、全体の71％だった。

米調査会社ディスプレーサーチはこのほど、全世界の10年における薄型テレビ出荷台数を、1000万台上方修正し、2億2800万台に達するとの見通しを発表した。このうち液晶テレビは、3次元立体(3D)対応型や、バックライトに発光ダイオード(LED)を採用したテレビなどに後押しされ、前年比24％増となる1億8000万台を超えるとの見通しを示した。プラズマテレビは、前年比6％の増加に転じ、10年の出荷台数は1500万台強になるとみている。09年の出荷台数は前年比2％の減少だった。

薄型テレビの売れ行きが好調な一方の理由として、価格の低下が挙げられているが、同社の調べによれば、09年の液晶テレビの平均価格は前年比24％も下回った。過去最大の下げ幅だという。ただ、今年は、大型テレビ人気が盛り返すことや、LEDテレビの普及が高まることが見込まれており、値下がり率は鈍る傾向で、液晶テレビの価格が昨年比5％減、プラズマテレビは10％の減少程度に留まるとしている。

一方、同社では今年の3D対応型テレビの出荷台数を120万台と推定。2013年までには1560万台にまで急増すると予測している。ちなみに、09年の3Dテレビ出荷台数は20万台としている。

ただ、ディスプレーサーチ社によれば、3D対応型のテレビ購入者は、2Dモードで番組を視聴する人が大半で、3D映像を視聴しようと試みるユーザーは当面、ごく少数に留まる模様だ。
ちなみに、別の調査会社iSuppli（アイサプライ）が3月上旬に出した予測では、世界の3D テレビ市場は、今年には420万台に達し、5年後に7800万台までに急拡大すると見ている。

米国では3D映像技術を駆使したSF大作映画「アバター」が空前のヒット作になったほか、その後公開された「アリス・イン・ワンダーランド」の3D版が大ヒットし、テレビも、男子ゴルフの今季メジャー第1戦「マスターズ」の試合の模様が3D 放映されるなど、ちょっとした3Dブーム到来となっている。

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