米国でインターネット配信された映像コンテンツを取り込める機能を備えたテレビ(以下、ネット対応型テレビ)の普及が着実な伸びを示していることが明らかになった。米調査会社「ライクマン・リサーチ・グループ」がこのほど発表した調査結果によると、ネット対応型テレビを保有している世帯は、全体の24％に達している。別の調査会社ディスプレイサーチは、ネット対応型テレビの販売が2013年に1億台近くとなり、09年の約1500万台から6.5倍に急拡大するとの見通しを明らかにしている。また、同型テレビのほかに、ブルーレイ・ディスク/DVDレコーダーや据え置き型ゲーム機を利用し、ネット上の番組のアクセスしている人も多いことが分かった。

しかし、利用頻度については、「毎日利用している」と答えた人がわずか1％に留まっているほか、「一週間に一度は利用している」と答えた人も5％に留まっており、「ネット上のコンテンツをテレビで見る方法を発見したばかり」、という段階だ。その中で、熱心な利用者が18〜34歳の若者男性に集中していることも浮き彫りになった。同層の16％が、「一週間に一度は利用している」。

ところで、米国ではネットワークテレビのプライムタイム番組などがインターネット上で無料配信されているが、有料化には根強い反対があることも同調査の結果で分かった。例えば、人気動画配信サイトHulu（ﾌｰﾙｰ）が、「月額9.95�j（約896円）ほどの課金制度を導入したら」という質問には、81％の人が反対。容認する人はわずか5％に留まった。ライクマン社では、「こうしたサイトが有料化されれば、ユーザーは、見逃し視聴にDVR（HDD内臓型のデジタル録画機）などを利用するか、ケーブルテレビ(CATV)などが提供するテレビ番組オンデマンド・サービス(無料)に切り替えるだろう。放送時間に合わせて番組を視聴する人も増えるかもしれない」などと、分析している。　

　今シーズンで終了予定のABCネットワークの人気ドラマ・シリーズ「ロスト」の最終回(5月23日)のCMに前代未聞の料金が課せられることになりそうだ。広告業界誌「アドバタイジング・エイジ」が複数の広告主から集めた情報によれば、30秒CMに約90万�j（8100万円）の値がついているという。同番組の通常平均料金、21万3563�j（約1922万円）と比較し4倍強と、超高額な料金となるばかりか、今シーズン、最も高額なCM料金がついたNBCネットワークのスポーツ番組「サンデーナイト・フットボール」の平均料金33万9700�j（3057万円）を軽く超えるものとなる。米テレビ界を代表する大イベント番組「アカデミー賞」の中継番組のCM料金、140〜150万�jにも引けをとらないものになりそうだ。

今季のロストの視聴率は、全体的には及第点レベル。それでも、これだけの高額CM料金が提示されている背景には、同番組の熱心なファンの存在がありそうだ。番組がどのような形で完結するのか、すでにファンの間でSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）などを使った、盛んなやり取りが行われている模様。ある広告代理店の幹部は、「ロストは特別な番組だ。通常のドラマの最終回とは違う雰囲気が生まれている。大きなイベントになる可能性がある」と語っている。

ちなみに、これまで放送されたドラマ･シリーズの最終回で最も高額なCM料金がついたのは、NBCネットワークのラブ・コメディー番組「フレンズ」（2004年終了）で150〜230万�j（30秒CM）。このほか、NBCのコメディー番組「となりのサインフェルド（邦題）」(1998年終了)の同140〜180万�j、CBSのコメディー「Hey!　レイモンド（邦題）」（2005年終了）の130万�jなどとなっている。

今年で第6シリーズとなったロストは、南太平洋のある島に墜落した旅客機の生存者たちをめぐる、数々の不思議な体験を描いたもの。サバイバーたちの人物像が浮き彫りになるほか、オカルト的な要素なども盛り込まれたマニアックなストーリーで、日本でもCSチャンネルで放送された。監督は、新作映画「スター・トレック」なども手がけたJ.J.エイブラムス。　　

?不況の影響を受けていたインターネット広告が回復軌道に乗りつつあるようだ。インタネット広告協会（IAB）と米コンサルティング会社大手「プライスウォータークーパース」が行った共同調査によると、2009年10-12月期の売上高は、前年同期比2.6％増、63億�j（約5860億円）と、四半期ベースでは過去最大を記録した。プライスウォーターのパートナーを務めるディビッド・シルバーマン氏は、「インターネット広告のスランプは過去のものとなった。成長の種が芽生え始めている」と、回復宣言をした。

ただ、同調査報告によれば、09年通年の売上は、前年比3.4％減、227億�j（2兆1111億円）に留まり、2002年以来はじめて前年の売上げを下回る結果を記録した。それでも、09年の総広告費が前年比12.3％減少、1253億�j（約11兆6530億円）（広告大手WPPグループ）に終わったことを考えれば、ネット広告は「ほとんど無傷の状態だった」（ウォールストリート・ジャーナル紙）と捕らえられてる。

同広告を分野別で見ると、検索連動広告が全体の47％を占め、引き続き稼ぎ頭の地位を守っている。ちなみに、検索連動広告とは、ヤフーやグーグルなど検索エンジンで検索されたキーワードに関連した広告を、検索結果に表示するもの。同分野の売上高は107億�j（約9951億円）だった。一方、テレビ番組など動画配信に挿入されるビデオ広告が、前年比39％増と分野別では最大の成長率を示したことが特筆される。しかし、同分野の売上高は10億�j（約930億円）に留まっている。

いずれにしても、09年10-12月期の成長を踏み台に、ネット広告市場が好転するとの見方が支配的で、予報家の中には、今年の売上高が昨年比二桁台増を示すとの見方も広がっている。引き続き困難な経済状況が続く中、既存メディアに比べ単価が安価なネット広告に広告予算を振り替える企業が少なくないことも牽引力となりそうだ。

　米国で好きな番組を好きな時間に見る、いわゆるタイムシフト視聴の人気が今後も上昇カーブを描き続ける見込みだ。米メディア・サービス大手「マグナ・グローバル」がこのほど発表した調査結果によると、タイムシフト視聴に利用されるDVR（デジタル・ビデオ・レコーダー）の普及率が、16年には44%、5460万軒と急増する見込みだ。09年の普及率は、30%、3450万軒だった。

DVR視聴は、CMの飛ばし視聴が手軽にできることから、さらなる普及には広告主やテレビ局から懸念の声が上がりそうだが、マグナの予報家ブライアン・ワイザー氏によれば、16年までには人口も増え、通常のテレビ視聴がタイムシフト視聴のペースを上回るという。

DVRの普及は、衛星放送事業者やケーブルテレビ(CATV)事業者が、加入者に提供するセット・トップ・ボックス(STB)にDVR機能を内臓し始めてから加速し、DVRの元祖であるTiVo（ティボ）社のものを上回っているのが現状だ。衛星放送大手ディレクＴＶでは、昨年09年10-12月期の新規加入者の70%がＤＶＲ機能内臓型のSTBを契約したという。マグナでは衛星放送加入者全体の45.5%がDVR保有者と見ている。また、CATV最大手コムキャストでは09年同期に41万軒の新規加入があったが、ほとんどがDVR内臓型のSTBをオーダーした模様。マグナによれば、コムキャスト加入者全体の23%にあたる530万世帯がDVRを保有しているという。タイムシフト視聴のもう一方の手段であるオン･デマンド・サービスの普及率も09年には全体の41%、4730万世帯だったものが、16年には53%、6500万世帯にまで達するという。

DVR利用者は、ネットワークがプライムタイムで放送する人気番組のファンが多く、ABCネットワークの人気医療番組「グレイーズ・アナトミー（恋の解剖学）邦題」などはDVR視聴者が放送時の視聴者数の2割に迫るときもあるほど。こうした傾向に今では、広告主もDVR視聴率をある程度受け入れているのが現状だ。　　　

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