米国の優れたテレビ番組や俳優などに与えられるエミー賞のノミネート作品などが7月8日発表された。ここ数年ケーブル局の番組におされ気味だったネットワークテレビの番組が数多く候補作に選ばれ、業界内には「ネットワークがエミーでかたき討ちに出た」（ブロードキャスティング＆ケーブル誌）、「(リスクを承知で新番組を編成した)ネットワークの賭けがエミー賞で実った」（ニューヨーク･タイムズ紙）などと、好意的な評価が下されている。
テレビ用映画やミニ・シリーズなどのカテゴリーでは相変わらずケーブル局が強みを発揮しているが、ネットワークは、ドラマやコメディー番組といった本来十八番だった番組が数多くノミネートされた。Foxネットワークが放送している、高校生を主人公にしたミュージカル・コメディー「Glee（グリー）」がコメディー･シリーズ部門など19部門でノミネートされたほか、ABCネットワークのコメディー番組「モダンファミリー」は、出演者の5人がノミネートされた助演賞など14部門にエントリーされた。NBCネットワークのコメディー番組でエミー賞の常連となっている「30 Rock」も健在で、一連のコメディー番組の活躍が目立っている。
コメディー以外でも優秀なドラマ番組が躍進した。CBSネットワークの法廷ドラマで、セックス・スキャンダルに巻き込まれたシカゴの司法長官である夫の無実を証明しようと葛藤する妻（弁護士）を描いた「The Good Wife」が“傑出したドラマ・シリーズ”部門にノミネートされる、といった具合だ。
そんな中、ネットワークテレビで最もノミネート数が多かったのがABCネットワークの63。これにCBSの57、NBCの48、Foxの47と続いた。
ところで、相変わらずノミネート数で突出したのがタイムワーナー傘下の有料ケーブル局「HBO」。総ノミネート数は101に上り、ネットワーク中最多数に輝いたABCに大きく水を開けたほか、番組別でも、第2次世界大戦の模様を描いたミニ･シリーズ「The Pacific（ザ・パシフィック）」がFoxのグリーをおさえてノミネート数24とトップに立った。エミー賞授賞式は8月29日、ロサンゼルスで開催されるが、その模様はNBCネットワークが全国向けに中継する予定。
米無線通信技術大手クアルコムが同社のモバイル端末向けテレビ配信サービス「FLO TV（フローTV）：旧メディアフロー」事業を売却する可能性が出てきた。業界誌「ブロードキャスト・エンジニアリング」によれば、クアルコムの会長兼最高経営責任者(CEO)ポール・ジェイコブス氏が、フローTVの売却あるいは他社との共同運営への移行に強い意欲を示しているという。ジェイコブス会長は、カリフォルニア州サンディエゴで開催された通信関連の会合に出席した際、「フローTVが現在のままのビジネスモデルに留まることはないだろう」と述べ、フローTVを事実上断念する考えを明らかにした。期待したほどの普及が得られないためで、米モバイルテレビの行方にも大きな影響を与えそうだ。
業界内には、フローTVに買い手が現れない場合は、番組配信からデータ通信へのサービス転換を図るのではないか、との見方が出ている。フローTVのビル・ストーン社長も、ブルンバーグ・ニュースとのインタビューで、「フローTVの結果には満足しているとは言いがたい。同技術を、利益が生み出せるサービスに転換することが求められている」と述べている。
フローTVは、現在米国でモバイルテレビ配信サービスを提供している米通信大手、ベライゾン・ワイヤレスとAT&T両者が採用している規格。有料オンデマンド方式でケーブルテレビ番組などを携帯電話を中心とした様々なモバイル端末に配信する数少ないサービスの土台を担っている。
一方、フローTVに対抗する形で、全米800のローカル局が共同組織「オープン・モバイル・ビデオ・コーリション(OMVC)」のもと、地上波デジタル帯域を使った携帯電話向けの番組配信の展開を試みている。しかし、無料、有料どちらのサービスにすべきか、さらには番組のサイマル放送に着手すべきかどうかなど、ビジネスモデルの確立に手間取っているのが現状。サービスの本格的な立ち上げは来年以降にずれ込む可能性が出てきた。
消費者が商品やサービスを購入する際に参考にする情報は、圧倒的多数がインターネットから求めている。それにもかかわらず、広告主の大半が依然としてこの“最も影響力ある媒体”をフルに活用していない。こんな分析結果が、米通信マーケティング会社「Fleishma-Hillard International Communications」と米調査会社「ハリス･インタラクティブ」の合同調査で明らかになった。
同調査は、主要7カ国（日本、米国、中国、ドイツ、英国、仏、カナダ）を対象にしたが、インターネットを最も影響力のある媒体として位置づけた国は、中国、ドイツ、日本、英国の4ヶ国。これらの国では、友人や知人のアドバイスはもとより、テレビや新聞など伝統的な媒体を抑えて、インターネットが“購買時参考にする最も重要な媒体”にランクされている。中国では消費者の84％がインターネットをトップに挙げているほか、68％が電子メール情報、これに新聞35％、ラジオ18％などと続いている。日本は、インターネット（36%）、ラジオ（30%）、雑誌(22%)、テレビ(9%)、新聞(8%)などの順だった。
ちなみに、米国は、購買決定を左右する最も重要な媒体として、雑誌（68%）がトップに挙げられた。これに、ラジオ（53%）、新聞（34%）、テレビ（28%）と続き、インターネットと答えた人はわずか1%に留まった。
ところで、同調査では、インターネットを貴重な情報源に挙げている人の多くが新聞や雑誌など活字媒体から疎遠になっている傾向が顕著になっていることも分かった。米国ではインターネットを頻繁に利用すると答えた人の42%が「雑誌を読まない」と答えたほか、40%が「新聞を読まない」。カナダも同様な傾向で、「雑誌を読まない」人は42%、「新聞を読まない」は28%。英国では「雑誌を読まない」36%、「新聞を読まない」33%となっている。逆に日本では同層の中で「雑誌を読まない」と答えた人は29%に留まったほか、「新聞を読まない」が24%となっており、主要国の中で中国につぎ2番目に“活字媒体をよく利用する国”にランクされている。
