米広告市場における自動車業界の勢いが止まらない。経営破たんに追い込まれ大幅な広告予算削減を強いられた2009年から画期的なカムバックぶりを見せた10年ほどではないものの、今年も大広告主としての存在感を存分に発揮しそうだ。
販売状況に若干かげりがさしているほか、東日本大震災の影響で広告出稿量に影響が出ている日本メーカーなど、決して条件は良くないが、米広告市場調査会社「ボレル･アソシエーツ」によれば、今年の自動車業界による広告出稿量は昨年比7.2%増となる226億㌦（約1兆8080億円）に達するという。日用雑貨業界に次ぎ第2位の広告主の座につくことになる。
同社の調べでは、同業界がインターネットに積極的に広告を出稿する姿勢が鮮明で、昨年比11%増となる73億㌦（約5840億円）をネット向け広告に当てる予定だ。全体の約三分の一をネット広告向けに振り向ける勘定だが、販売店がインターネットやソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）、さらにはスマートフォン（多機能携帯電話）向けの広告に積極的に出稿する傾向が高まっているためだ。また全体としては新車より中古車の売れ行きが好調で、特に中古車販売店の間でインターネット広告を利用する動きが急増している模様だ。インターネットにとっては第3番目に大きな広告主となるという。
インターネットに次ぎ広告出稿量が前年を大きく上回る媒体が新聞だ。購読量が年々減っており媒体としての価値を疑う向きもあるが、ボレル社では、「新聞購読者は高等教育を受けた熱心な読者が多く（自動車販売の）広告効果が高いと判断したためだ」と分析している。同社では、新聞向けの自動車広告費は前年比9.4%増となる50億3000万㌦（約4024億円）と見込んでいる。
その他の媒体を見ると、地上波テレビ局向けが昨年比3.6%増となる約23億㌦（約1840億円）、ケーブル局向けが同4.6%増、13億2000万㌦（約1056億円）、ラジオが同2.1%増15億5000万㌦（約1240億円）、ダイレクト・メールが5.8%増12億7080万㌦（約1017億円）などとなっている。昨年比上げ幅が最大なのが映画で、98.2%増、2億4660万㌦（約197億円）となる見込みだ。