米国でインターネットと接続可能なテレビを所有している世帯が五分の二近くに達していることが分かった。米調査会社ライクマン･リサーチ･グループがこのほど発表したところによると、家庭内の少なくとも1台のテレビがインターネットに接続可能と答えた世帯が全体の38%と、昨年の30%、2年前の24%に比べ着実に伸びている。同社ではテレビとインターネットの融合に拍車がかかっている証拠だとしている。
ちなみに、米国では何らかの形でネットに接続できるテレビを「インターネットTV」「コネクテッドTV」などと称されている。接続機能を内蔵したテレビは「スマート TV」と呼ばれているが、インターネットTVにはビデオゲーム機やブルーレイ・ディスク・レコーダー、さらにはセット･トップ･ボックス（STB）型ネット接続機アップルTVなどが含まれる。
中でもビデオゲーム機を使ってテレビをインターネットに接続させている世帯が一番多く、全体の28%に上ったことが特筆される。インターネットTV時代にビデオゲーム機の存在が重要な役割を占めていることが浮き彫りになった。一方、各テレビメーカーが次世代テレビの一つとして期待を寄せるスマートテレビはインターネットTV全体の4%に留まっていることが分かった。
ところで、インターネットTVのさらなる普及には、ケーブルテレビ（CATV）や衛星放送事業者などペイテレビと呼ばれる番組送信サービスから、「加入者の離反につながる」などと懸念が示されている。しかし、今回の調査では、インターネットTV利用者の間でペイテレビを解約したと答えた人が1.6%にしか満たないことが判明。さらに、解約したと答えた人の中で、「インターネット経由で見たい番組すべてが入手できる」と答えた人はわずか0.1%に留まっており、ペイテレビへの再加入もあり得るとの考え方をにじませているようだ。
同社のブルース･ライクマン社長は報告書の中で、「テレビ番組などビデオ・コンテンツが様々なプラットフォームで視聴されるようになって来ているが、（今回の調査で）これらの手段は、伝統的なテレビ視聴に代わるものではなく、補完的な役割のために使われていることが明白になった」と分析している。
同調査では、テレビ番組全編をインターネット経由で1週間に1度は見ると答えた人が全体の16%と、昨年の12%から増えていることも明らかになった。