米国人によるパソコンやスマートフォン（高機能携帯電話）など、インターネットと接続できる機器の保有台数が4億2500万台に達し、米国の人口（約3億1500万人）を超えたことが分かった。米調査会社NPDグループがこのほど発表したもので、今後も増加の一途を辿ると見ている。同機器類がテレビ視聴などに様々な影響を与えて行くことになりそうだ。
NPDが対象にしたネット接続可能機器にはPCやスマートフォンの他、タブレット型情報端末、米国ではスマートテレビなどと呼ばれるネット接続機能内蔵型のテレビ、ビデオゲーム機、ネット接続型のブルーレイ・ディスク・プレーヤーなどが含まれるが、いずれもより高機能なものに改良されており、手軽に高画質の映像が楽しめるようになっているのがポイントだ。
まず、世界市場でもベストセラー商品になっているスマートフォンだが、米国内の普及率は55%を超え、携帯電話の主流になっている。最近では米電話会社が4G・LTE（高速通信規格）サービスの拡大を始めていることから4G対応型のスマートフォンもお目見えし、より大きな画面でHD（高精細度）画質の映像が楽しめるようになり、テレビ番組をスマートフォンで見る消費者が急増している。また、屋外などから見たい番組を録画できる機能やアプリケーションが開発され、スマートフォンをリモコン代わりに使う人も増えている。
また、アップル社のアイパッドに代表されるタブレット型情報端末の人気も急上昇中。NPDでは13年中に米国内のタブレット利用者が1億人の大台に達すると見ている。別な調査会社イーマーケッターでは15年までにインターネット利用者の半数以上がタブレットを保有すると予測するほどの勢いだ。そのタブレット、画面が大きく、画質も優れていることから2台目のテレビとして活用する動きがあり、テレビ関係者からはテレビ視聴人口の増大につながると期待が寄せられている。
広告主が重要視する若者に圧倒的な人気のビデオゲーム機は、ネット接続機能を備えるものが主流。インターネット配信される番組などをゲーム機を使ってテレビに接続して見る人口が増えていて注目されている。スマートテレビもより高性能なチップやアプリケーションの開発のおかげで音声でネット上の番組などを検索できるモデルも登場、13年中に消費者の45%がスマートテレビの購入を検討する機運にあるという。