米国では乱立気味のニュース専門チャンネルやインターネット上のニュース・サイトのおかげで情報が氾濫気味だが、市民全体の四分の三が「エンターテイメント絡みのニュースが多すぎる」と考えていることが明らかになった。世論調査などにあたる「ハリス・インタラクティブ」が今年8月13日から18日にかけ全米の成人2537人を対象に実施した調査で分かったもので、米市民が日常のメディア報道をどう捉えているかが浮き彫りになったかたちだ。
ハリスによれば、米市民の76%がセレブのゴシップやスキャンダルで占められる「芸能ニュースが多すぎる」と考えているほか、「スポーツ・ニュースが供給過多」とする向きが全体の44%を占めていることが分かった。また、今年は中間選挙の年ということも影響してか、「選挙関連のニュースが多すぎる」と感じている市民も33%いた。
一方、「十分に報道されていない」と感じるテーマも挙げられている。全体のほぼ半数にあたる47%が「人道上の問題に関する報道が少なすぎる」としたほか、「教育関連のニュースが欠けている」とした人も47%いた。そのほか、45%が「科学関連の報道が少ない」としたほか、「政府の腐敗や汚職関連、政治疑惑などの報道が少なすぎる」（44%）、「海外の人道上の問題が十分カバーされていない」（33%）、「健康問題に関する報道が少なすぎる」（30%）などと続いた。
また、これらの捉え方は年齢層や性別でかなり違いがあることも判明した。例えば、芸能ニュースが多すぎると感じている人は熟年層では同グループの88%にも達しているが、“ミレニアル”（2000年代に成人をむかえる若者層）では68%に留まっている。「スポーツ・ニュースが多すぎる」と不満をもらした熟年層は同グループの56%だったが、ミレニアルでは38%といった具合だ。
性別で見ると、「科学ニュースが少ない」と考える男性は全体の49%いたが、女性では40%。「スポーツニュースが多すぎる」では、女性が49%に達したのに対し、男性は38%だった。
ところで、信頼を寄せる情報源の内訳を見ると、ローカルテレビ・ニュースが78%、地方紙が76%、ラジオ73%などとなっており、既存メディアに対する信頼感が厚いが、ネット上のニュース・サイトも61%と少なからぬ信頼を得ている。その他、全体の84%が「報道は中立であるべき」と答え、トーク番組など党派色が全面に出る報道番組は敬遠されている。