北米におけるインターネット上の番組・映画配信サービスの売上高が今年、107億㌦を超えることが明らかになった。その大部分がNetflix（ネットフリックス）やAmazon（アマゾン）など有料オンデマンド（SVOD）サービスで占められている。米調査会社「ストラテジー・アナリティクス」がこのほど発表した調査報告によれば、SVODサービスが動画配信サービス全体の売上高に占める割合は48%に相当する51億㌦に達する見込み。
2013年には41億㌦だったSVODの売上高は5年後の19年には倍増以上となる88億㌦と急成長する見込みだという。但し、ここでいうSVODサービスにはCATV（ケーブルテレビ）や衛星放送事業者などペイテレビ各社が加入者に提供している間接的有料動画サービス「TV Everywhere（どこでもテレビ）」は含まれていない。
動画配信サービスの売上高はDVDのものには及ばないのが現状だが、約5400万人とされるSVODサービス加入者が5年後には6900万人にまで膨れ上がり、その時点で売上高もDVDを上回る模様だ。SVODはネットフリックやインターネット小売り最大手アマゾン・ドット・コムが提供する動画配信サービスに加え、日本でも展開しているHulu（フールー）やヤフー、さらには大リーグが有料で提供するオンデマンド・サービスMLB.comなど様々な分野から参入が盛んになっている。
そして、こうしたSVOD提供者にとって吉報がある。北米消費者が今年、何等かの動画配信サービスに費やすお金は昨年比18%増となる月額29㌦ほど。19年には43㌦にまで増加する見込みだ。
動画配信サービスに対する広告費も好調で、今年は36億㌦に達するという。
北米以外でも動画配信サービスへの需要が急速にクローズアップされることになりそうだ。米調査会社「デジタルTVリサーチ」によれば、2013年におけるアジア太平洋地域の同サービス売上高は12億7000万㌦だったが、今後6年間で101億9000万㌦にまで膨れ上がるという。
米国では話題のテレビ番組などを放送後、好きな時に見たいと考える消費者の数がうなぎのぼり。アマゾンなどは前シーズン放送されたテレビ番組を1シーズン分（13エピソード）29.99㌦で提供。利用者はいったん購入すれば番組を何度でも見ることが出来るほか、タブレット型情報端末などテレビ受像機以外のデジタル・ディバイスを使って視聴することも可能。米国では今や、人気テレビ番組の85%が何等かの動画配信サービスで視聴できる環境が整っている（KPMG調べ）。