eMarketer(11月15日)によると、テレビを持つ米国内全世帯のうち37.2%にあたる4600万世帯がスマートTVを持っており、その割合は2017年の16%から大きくアップしている。総務省の2018年の調査によれば、日本での世帯保有率は12%であることから、米国内の普及率は日本の約3倍といえるだろう。
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米国内のネット通販でもっとも売れているのはAmazon Fire OSを積んだ東芝のスマートTV で、以前はスマートTVを持っていても動作システムが複雑で使わない人も多かったが、ユーザー・インターフェイスが改善されたため、広く普及している。
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また25歳から44歳の年齢層ではほぼ2人に1人の45%がスマートTVを持っており、全年齢層でインターネットを使う人の40%がスマートTVを保有していて、もはや、テレビのインターネット内蔵とその使用が当たり前のようになっている。
スマートTVの生産台数は年々増加する傾向にあり、ネットフリックスやアマゾンプライムなどインターネット動画配信の契約者数の急激な伸びは、こうしたインターネットTVの普及と大きく関係していると言える。