ディズニー傘下のスポーツ専門有料チャンネルESPNの、Pay TVでの今年1年間の解約数が約200万件に上ることがわかった（“Hollywood Reporter”, 11月20日他）。
現在の契約数8600万件は2013年の9900万件に比べて1300万件の減少で、ESPNは、この5年間で13%も有料契約者を失ったことになる。
またDisney Channelも昨年の9200万件から8900万件へと契約件数を3.2%落としている。
これは、数年前に始まったPay TVのコードカッティングの流れが加速しているためで、eMarketerによれば、解約したり、もともとPay TVに加入していない世帯は3300万世帯で、これは全米のTV保有世帯の32.8%にあたる。
一方、各種OTT動画配信への契約者総数は、延べ1億7000万件に上ると見られ、全米の総人口の51.7%にのぼる。もちろん1人で複数のOTTを契約している人が多数いるため、実際に全米の2人に1人がOTTを利用しているというわけではない。
しかしながら、OTT契約者の伸びは大きく、2022年には本年比16.2%増の1億9700万件に達することが予想されている。
今年4月に始まったESPNのOTTプラットフォームESPN+も半年で契約数を100万件に伸ばすなど、Pay TVでのマイナスを順調に補完する役割を果たしている。
来年4月にスタートが予定されているDisneyの本格的な動画配信サービスが、Pay TVでのDisney Channelの減少をどの程度補い、ネットフリックスの契約数に近づくのかに強い関心が寄せられている。
