08年第1Q広告費、0.5%の微増


米調査会社ニールセン・モニタープラス社がこのほど発表したところによると、今年1-3月期の米既存メディアに対する広告費は前年同時期0.5%の微増だったことが明らかになった。全体の中で最も不調だったのは、地方紙の日曜特集版向けの広告費で、前年同時期13.5%の減少を示した。本紙購読数の減少で特集版の縮小を余儀なくされ、その分広告も減ったためだ。その他、ラジオのスポットCMが4.9%減、ネットワーク・テレビが3.4%減などと主要メディア対する広告費が軒並み減少を見せている。

一方、広告費が増えた媒体のトップとなったのが全国紙の日曜特集版。紙や印刷を雑誌並みの高級志向にし、ターゲットを高額所得者層に絞った結果、単価の高い広告の獲得に成功。昨年同時期比19.2%増を記録した。その他、オリジナル制作の番組が好調なケーブルテレビ局の12.9%、黒人向けケーブル局の12.9%、全国向けラジオ局の10%増などと続いている。

広告費を広告主別で見ると、支出額が最も多かったのが自動車業界。ただ広告費は26億9580万㌦(約2830億円)と昨年同時期比8.32%減少、広告主トップ10の中で予算削減幅が一番大きかった。第2位の広告主にランクされた製薬業界の広告費は13億1170万㌦(約1377億円)と昨年同時期比0.13%増とほぼ横ばい。3位の自動車販売店は11億1137万㌦(約1194億円)、0.38%増と微増となっている。逆に好調ぶりをアピールしたのがダイレクトメールによる広告(写真)。直販ショップなどに使われた広告だが、6億7020万㌦(約704億円)と昨年比16.07%増、二桁台の増加を示した。

ところで、別の調査会社TNSメディア・インテリジェンス社は既存メディア全般の広告費が0.6%増(同時期)とニールセンとほぼ同様な分析をしているが、ケーブル局については4.1%増とニールセンとは異なった分析をしている。