・リサーチ）、2年前に比べ倍増していることがこのほど明らかになった。しかし、別の調査会社フランク・マギッド・アソシエーツによると、HDテレビ所有世帯の中で、HD番組が見られるチャンネルに加入している世帯は6割強に留まり、「HDテレビは持っているものの、HD番組を見ていない」世帯が1400万軒にも上ることが分かった。

マギッド社では、ケーブルテレビ(CATV)事業者や衛星放送事業者のHDテレビ番組に関する周知活動が不足している点を挙げている。しかし、同社によれば、全体の三分の一が、「HD番組にお金を払うつもりはない」とも応えているという。CATVや衛星放送の加入世帯がHD番組を視聴するためには、HD対応型のセット・トップ・ボックスに交換する必要があるほか、月額加入料に特別料金も加算される。

マギッド・アソシエーツは、消費者の間で、「HDテレビを購入すれば自動的にHD番組が視聴できる」という間違った認識をしている向きが多いことや、「HD番組視聴が目的でHDテレビを購入したわけではない」消費者が少なくない、ことも指摘している。米国では今年6月12日に地上波テレビ放送がアナログ波からデジタルへ完全移行したが、テレビ局がHD番組を始めている現状を認識していない消費者がまだ少なくないことを浮き彫りにしたと言えそうだ。

ライクマン社の調査によれば①HDテレビの価格の中央値が昨年比22％減少した②年収75000㌦以上の世帯の61％がHDテレビ所有しているのに対し30000～75000㌦の世帯では44％にとどまっている③HDテレビ所有世帯の38％が複数のHDテレビを保有している④HDテレビ所有世帯の14％が、写っている番組すべてがHD番組と勘違いしている、などの状況も判明した。