米国は22日の感謝祭（サンクスギビング・デー）が過ぎるといっきに年末ムード。クリスマス商戦にも火がつく。小売店は、感謝祭からクリスマスまでの約一月間で、年間の総売り上げの半分ほどを稼ぎ出すほどの重要なセールス期間だ。

ちなみに、全米家電協会(CEA)がアンケートをとったところ、「今年のクリスマスに欲しいもの」の筆頭は「コンピューター」。これに、「平和と幸せ」、「大型スクリーンテレビ」、「衣類」、「お金」と続くそうだ。

その大型スクリーンテレビを念頭に、ソニーや東芝といった日本のテレビメーカーが今年のクリスマス商戦向けの販売戦略を練っている。米市場ではHD対応型テレビといえば、液晶テレビやプラズマテレビからなる薄型テレビが主流になっているが、今年は40～52インチ以上の大型テレビ販売に重点を置くことにした。各社はキャッチフレーズ「高品質の画面を楽しみたいのならより大きいな画面で」を消費者にアピールするという。

昨年は32インチといった中型テレビを主体に販売したが、価格が急激に下がっている同クラスのテレビ販売では儲け幅が少なく、大型テレビ販売にシフトしたいというのが本音のようだ。CEAの委託調査を実施した米調査会社「iSuppli社」の調べでは、ベスト・バイなどの家電量販店などで売られている32インチのモデルの平均価格は763㌦（約8万4000円）。40インチモデルとなると1273㌦（約14万円）と価格の差が顕著になっている。iSuppli社によると、米国内における従来型のテレビから薄型テレビへの買い替えの動きが活発化しており、今年の出荷台数は昨年比85％増となる2130万台に達する見込み。