テレビ視聴を侵食する？！YouTube

月間約2,000万人が閲覧すると言われる人気動画投稿サイトYouTube（ユーチューブ）がテレビ視聴を侵食し始めているようだ。世論調査などで知られる有力市場調査会社ハリス・インタラクティブ社の調査結果で明らかになったもので、同サイトに番組の一部などを提供し協定関係を構築し始めていた米テレビ界にとって気がかりな報告となった。

同調査によると、米国の成人インターネット利用者の中で、ユーチューブを閲覧したことがある人は42％。このうち「ユーチューブを閲覧するようになったおかげで、テレビ視聴時間が少なくなった」と答えた人が、32％にも上った。業界誌「アドバタイジング・エイジ」によると、ユーチューブに夢中になってテレビを見なくなったと答えた人は約270万人。

この数字自体はテレビ業界にとって取るに足らないものだが、問題はテレビを見なくなったと答えた視聴者層のほとんどが若者だったことだ。 ハリスの調査では、ユーチューブで動画を見たことがあると答えた人の41%が、広告主が重要視する18～24歳の若者男性であることが判明。さらに、この層はユーチューブ利用の常連組みだったことも明らかになった。

米テレビ界とユーチューブの関係は、同サイトに掲載されるコンテンツの多くが無断で投稿されるテレビ番組のケースが多いいことから、番組の著作権侵害を助長しているとし、当初、敵対関係にあった。しかし最近は、番組のPR効果を期待し、提携関係を結ぶネットワークが増えているのが現状だ。

ところで、同調査では、ユーチューブ利用者は、テレビし視聴時間が短くなっていることに加え、電子メール、ビデオ・ゲーム、DVD視聴などに費やす時間や、家族や友人と過ごす時間が短くなっていることも判明した。