米国でニュースをインターネットから入手する人の数が急増している。米調査会社「ギャザー・インク」がこのほど明らかにしたもので、米成人の約半数にあたる49％が「ニュースはインターネットで収集している」と答えた。さらに、これらのネット派の市民は情報を友人などと交換する“インタラクティブ”派であることも浮き彫りになった。

情報の交換には、ツイッターやフェイスブックなど、いわゆるソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)の利用が圧倒的に多いのも特徴だ。SNSを使って情報を交換すると答えた人は、全体の78%に上った。中でも、45歳以下の成人の54%がフェイスブックを利用すると答え、同サイトの圧倒的な影響力が再確認されたかたちだ。一方、45歳以上の成人では68%が電子メールを使って情報交換をすると答えている。

情報交換の対象になるニュースをカテゴリー別で見ると、「政治」を挙げた人が全体の28%と最も多く、これに「全国及び海外ニュース」27%、「ローカルニュース」22%、「タレント（セレブ）関連のニュース」13%、「ビジネス・経済」5%、「スポーツ」5%などと続いた。

ニュースをインターネットから収集する層は、25歳以下の場合70%と、若者に集中していることが改めて分かったが、同層の65%が、「自分の興味がある事柄についてのみネットで調べる」オンデマンド派で占められていることも判明した。また、グーグルなどインターネット検索エンジンを使った情報探しも盛んに行われており、これらのサイトから上がってくるニュースの内容に、全体の78％が「満足している」と答えていることも特筆される。ちなみに、情報源としてインターネットに次いで挙げられたのが「テレビ」で全体の32％。「新聞」を挙げた人は9％。以下「ラジオ」9%、「友人や家族から」が1%だった。