米国で、「これまで以上に世の中の出来事を知るようになった」と感じる市民が急増している。米世論調査会社ラスムセン・レポートがこのほど行った調査によれば、10年前と比べニュースに触れる機会が格段に増えたと答えた人は全体の67%にも上った。逆に、ニュースを知る機会が減ったと考える人はわずか8%にとどまったほか、変化なしと答えた人は22%だった。調査は米国内の成人1000人を対象に今年9月15、16日にわたって実施された。

情報源については「インターネットから」と答えた人が44%と、「テレビ」と答えた人36%を上回った。一方、「新聞」を挙げた人は11%。「ラジオから」と答えた人はわずか9%に留まった。ラムスセン・レポートは、「既存メディアを抑えてインターネットがニュース源として最も人気ある媒体に位置づけられている」と結論付けている。今夏、別の世論調査会社ピューが実施した調査でも、ニュースを取得する手段として「インターネット、電子メール、ソーシャル・ネットワーキング・サイト(SNS)、携帯電話」からと答えた人が全体の44%と、「テレビから」と答えた39%を上回っている。

しかし、人気の高さとは裏腹にインターネットは必ずしも信頼感を勝ち得ていないようだ。同レポートによれば、インターネットを信頼できる情報源とした人は29％に留まったのに反して、テレビ報道を挙げた人は40%にも上った。新聞を信頼できる情報源と答えた人も21%に達している。

米市民は、「インターネット上のニュース･サイトは、頻繁に更新されるため他媒体より早い情報を得られるが、中身が厳選されていない」と、捉えている結果とも言えそうだ。

ところで、ピューでは新聞の購読量が過去4年間で32％も減少していることを挙げているが、逆に新聞をネット上で読むと答えた人は、2006年には全体の9％だったものが、2010年には17%に急増すると見込んでいる。