ニュースはネットよりもテレビから

インターネット利用の急増で不振に陥っている米既存メディア業界だが、「ニュースはテレビや新聞から入手する」人が圧倒的に多いことが判明した。

世論調査会社「ピュー・リサーチ・センター」と調査会社ARAnetがそれぞれ独自に行った、2009年9月における米生活者のメディア利用状況に関する調査によると、「ニュースはテレビで知る」と答えた人がARAnetの調査では、全体の31.1％。テレビの次に多かったのが新聞で、全体の19.4％。「ラジオから」と答えた人も19.4％と、既存メディアが合計70.1％と、「インターネットから」と答えた14.6％を圧倒している。

また、ピューの調査では、海外や国内ニュースの場合、「テレビから」と答えた人が全体の71%と他を大きく引き離している。テレビの次は、インターネットの42%、新聞の33%、ラジオは21%となっている。ローカルニュースの場合は、テレビが64％と首位はかわらず。ただ、新聞が41%と、インターネットの17%を大きく上回っているのが特徴だ。ラジオは18％。

信頼性についても、テレビがトップに挙げられていて、そのほかの順序は情報源入手方法に順じている。

ARAnetによれば、学歴の高い人や、年収10万ドル以上の高額所得者、さらには若者層の間でインターネットを情報源としている人の数が目立っている。特に若者については、18－29歳層で情報源をインターネットに挙げている人が同層の64%にも上り、テレビの70%に迫る勢いだ。逆に65歳以上では71％がテレビと答えているのに対し、インターネットと答えた人はわずか10%に留まっており、「若者はネット派、高齢者はテレビ派」の色合いが明確になっている。