米調査会社「レイクマン・リサーチ・グループ」がこのほど発表した調査結果によると、米国におけるブロードバンド（高速大容量）通信の加入数が、全世帯の52％に達したことが明らかになった。また、インターネット加入世帯の72％がブロードバンドに接続していることも分かった。同加入率は、昨年の60％から2割増となっている。

同社によると、ブロードバンド加入率は高額所得世帯になるほど高く、年収5万㌦（約600万円）以上の世帯では加入率が68％だが、5万㌦以下の世帯では39％と約半分となっている。昨年におけるそれぞれの層の加入率は、5万㌦以上の世帯が59％、5万㌦以下の世帯で27％だった。

また、同調査では、全米のパソコンの保有状況についても調査が行われた。その結果、パソコンを1台以上所有している家庭は全体の81％にも上っているが、年収が3万㌦（約360万円）以下の世帯では56％に留まっていることが明らかになった。さらに、年収7万5千㌦（900万円）以上の家庭の92％がインターネット接続サービスに加入しているが、3万㌦以下の世帯では45％に留まっている。

なお、ブロードバンドのプロバイダーを業種別で見ると、CATV事業者が提供するケーブルインターネット加入数が3,070万世帯。電話会社が提供するDSL（デジタル加入者線）加入者が2,540万世帯だったことも判明した。レイクマン・リサーチ・グループでは米国におけるブロードバンド加入世帯が向こう5年間に4,000万世帯に達すると予測している。