大統領選情報はインターネットから

今月から始まった米大統領選の予備選緒戦は、州ごとに違った勝者が生まれるなど乱戦模様のスタートとなったが、米生活者が選挙の動向を知る上で、インターネットが貴重な情報源になっていることが明らかになった。

米有力世論調査会社「ピュー・リサーチ・センター」によると、この傾向は特に若者を中心に顕著になっている。18～24歳若者層の37％が大統領選関連の情報はネットから得ていると答えているが、特にMyspace（マイスペース）やFacebook（フェイスブック）などの人気ソーシャル・ネットワーキング・サイト（SNS）の利用度が高くなっているのが特徴だ。また、30歳以下の若者の41％が、テレビ討論会や候補者の演説、さらには選挙CMなどをインターネット上で動画視聴していると答えていて、各候補者にとって選挙戦を有利に運ぶ上でウェブサイトの運営が極めて重要な要素になっている。

全体でも、24％の人が「選挙に関する情報はインターネットから得ている」と答えた。前回の大統領選挙が行われた2004年には13％だったことを考えれば、ほぼ倍増していることになる。

これに対し、情報源としてネットワークテレビやローカルテレビ局を挙げた人が減少傾向を示しているほか、ケーブル局を挙げた人の数は横ばい状態。それでも、同調査によると、全体の60％が「選挙に関するニュースはテレビから得ている」と答えており、影響力が減少しているとはいえテレビが引き続き重要な役割を占めていることに変わりない模様だ。ちなみに、前回2004年の選挙ではテレビを情報源と挙げた人は68％だった。

人気ニュース･サイトをランク別で見ると、NBCニュースとマイクロソフトが共同運営するMSNBC.comが人気ナンバーワン（全体の26％）。これにCNN.com（23％）、Yahoo.com（22％）などと続いている。