米メディア企業、売上高大幅減少


米メディア企業がこのほど1-3月期決算を一斉に発表した。4大テレビネットワークを傘下に置く企業を見ると、景気低迷による広告収入の落ち込みが続いていることなどが響き、売上高が軒並み減少している。


ABCネットワークやスポーツ専門局ESPNなどを傘下に置くウォルト・ディズニーは、売上高が前年同期比7%減となる80億8700万㌦(約8087億円)、純利益は46%減の6億1300万㌦(約613億円)となった。中核事業のメディア部門は4%減に留まったが、客足が遠のいたテーマパークを含むリゾート部門(50%減)や映画部門(97%減)の不振が大きい。

Foxネットワークやウォールストリート・ジャーナル紙などを傘下に置くニューズ・コーポレーションは、売上高は前年同期比15.7%減となる73億7300万㌦(約7373億円)。ただ、資産売却益に支えられ、純損益は1%増となる27億2700万㌦(約2727億円)を計上した。傘下のケーブルテレビ部門(30%増)や映画部門(8%増)などが健闘したが、広告収入不振などに悩む新聞事業(96%減)やテレビ部門(99%減)などが不調で足を引っ張った格好だ。

NBCネットワークやブラボーなどケーブルテレビ網を傘下に置くNBCユニバーサルの売上高は、前年同期比2%減となる35億2000万㌦(約3520億円)。ブラボー(41%増)やUSAネットワーク(15%増)などと、ケーブル局が大健闘したが、ネットワークテレビ部門の不振が大きな要因となり、45%減の大幅減益を記録した。ネットワークテレビは記録的CM収入をもたらしたスーパーボウルの放送があったが、全般の広告収入の落ち込みが顕著だった。

広告収入の落ち込みはCBSコーポレーションにも及んだ。「ここ数年で最高となる高視聴率を獲得しているネットワークテレビ部門(CBSネットワーク)のパフォーマンスに大満足している」(レスリー・ムンベス同社社長)にもかかわらず、広告収入が低調だったため、売り上げは前年同期比12%減となる22億3000万㌦(約2230億円)に終わった。同社では景気後退に加え、大統領選挙など大口の広告収入をもたらす大イベントがなかったことなどを不振の理由に挙げている。