米大統領候補の情報はオンライン・ビデオで

2008年11月の米大統領選挙の予備選に向け、共和・民主両党の候補者が活発な選挙活動を繰り広げているが、各陣営にとってオンライン・ビデオが無視できない存在になってきた。

インターネット上の動画検索大手「ClipBlast!」がこのほど発表した調査結果によると、インターネット利用者の30%が候補者の主張などを聞くために、ニュース・サイトなどが提供するオンライン・ビデオを視聴すると答えた。また、21.8%の人が候補者による討論会の模様はオンラインで視聴すると答えたほか、7.5%が候補者などの情報を求めてビデオ・ブログを利用すると答えている。

「ClipBlast!」の最高経営責任者、ゲリー・ベイカー氏は同調査の結果を踏まえ、「米国人の日常生活の中にオンライン･ビデオが確実に浸透していることを如実に示すものだ。そして、オンライン・ビデオが既存メディアに背を向けた視聴者を引き付けていることは間違いない」と力説している。

ただ、8割以上が、「オンライン・ビデオ視聴をきっかけに、さらなる情報を求めてテレビやラジオを視聴・聴取するつもりだ」と答えており、ベイカー氏は、オンライン・ビデオ利用者数の増加傾向は既存メディアにも恩恵を与えることになるだろうとしている。

ところで、米ウェブサイト構築コンサルティング会社「BurstMedia」が行った別の調査では、25.0%の人が「候補者の情報を入手する方法としてインターネットが最良」と答え、テレビの21.3%、新聞17.3%、ラジオ6.9%など、既存メディアを上回る結果が出ている。