米広告業界が選んだ「今年の人」

広告業界誌「アドバタイジン・エイジ」がこのほど、2008年に最も話題になった人（モノ）ベスト10にバラック・オバマ次期米大統領を選らんだ。オバマ氏は米タイム誌による恒例の「今年の人（パーソン・オブ・ザ・イヤー）にも選ばれている。強敵ヒラリー･クリントン候補を相手にしながら、ソーシャル･ネットワーキング･サービス（SNS）をふるに活用した選挙活動で抜群のマーケット力を発揮したと賞賛している。

2位にはリセッション（景気後退）を選び、リセッションの影響を受けなかった業界は皆無だったと、そのインパクトの大きさを力説している。3位は金融セクターの崩壊。そして、4位には自動車メーカーの衰退ぶりをあげ、「長年に渡り、米経済を支えてきた米国3大自動車メーカー『ビッグ3』（ゼネラル・モーターズ、フォード・モーター、クライスラー）があまりビッグではない2社に統合されるのでは」としながら、「自動車メーカーの衰退が広告業界やメディア業界に与える影響は計り知れないものがある」と強調している。

また、8位には昨年夏開催された北京五輪を挙げ、「開会式の壮大な演出やパフォーマンスは、同国がかかえる人権の問題などを忘れさせるほどのインパクトがあった」と演出振りに高い評価を与えた。また、「米広告主にとって不可解な大国と映る中国でオリンピックが開催されたことで、業界中の注目が集まった」としたが、「北京五輪に集まった世界の広告会社が“世界最大の市場”に食い込むきっかけを掴んだかどうかは疑問の残るところだ」と指摘している。

このほか、米国で人気急上昇中のインターネット上の動画配信（オンライン・ビデオ）を9位に挙げている。同サービスの展開については、「番組再放送先の上得意だったケーブル局との関係悪化を乗り越え、各ネットワークは番組全編をオンライン･ビデオ提供することで、大きな反響を得たことは間違いない」と、説明している。