米広告量、過去最大規模の15%減

２００９年上半期の米広告支出が不況を反映し、減少が前年同期比15％超となったことが明らかになった。米調査会社ニールセンの報告によると、１―６月期の広告出稿量（金額）は、前年同期比１０３億㌦（約９７８５億円）減少の５６９億㌦（約５兆４０００億円）だった。

分野別で見ると、最大の広告主である自動車メーカーが31・４％減と、最も大きな減少幅を示した。ただし、広告出稿量は約36億８０００万㌦（約３４９６億円）と支出額が最も多く、最大広告主の座を守った。自動車に次ぐ下げ幅を見せたのが自動車販売店。26・２％減の約16億８９００万㌦（約１６０５億円）と落ち込み、不振を続く自動車業界を象徴する形となった。

一方、広告量が増加した分野もあった。テレビのインフォマーシャルで購入を呼び掛ける商品「ディレクト・レスポンス・プロダクト」が、６・７％増となる12億６０００万㌦（約１２００億円）と、最大の上げ幅を示したほか、ファストフードは５・１％増の約22億㌦（約２０９０億円）。携帯電話（１・３％増、18億７１００万㌦）や映画（１・７％増、17億㌦）も、増加を示した数少ない分野である。

ニールセンの広告情報担当副社長アニー・トゥリアトス氏は、発表文の中で「不況下に強いファストフードが伸びを示したが、興味深いのはスマートフォンやソフトウエアなど、ＩＴ技術革新に関する分野が広告出稿に積極的な姿勢を示していることだ」と分析している。

媒体別では、全国向けネットワークテレビ（７％減）や新聞（全国紙／22・８％）、雑誌（全国向け／21・２％）、ラジオ（全国向け／９・０％減）など、いわゆる４大媒体の広告費が軒並み減少。また、これまで他媒体を尻目に増加を続けてきたインターネット広告が１％減となり、02年以来初めてのマイナス成長を記録した。