購読時の判断材料はインターネットから

　消費者が商品やサービスを購入する際に参考にする情報は、圧倒的多数がインターネットから求めている。それにもかかわらず、広告主の大半が依然としてこの“最も影響力ある媒体”をフルに活用していない。こんな分析結果が、米通信マーケティング会社「Fleishma-Hillard International Communications」と米調査会社「ハリス･インタラクティブ」の合同調査で明らかになった。

同調査は、主要7カ国（日本、米国、中国、ドイツ、英国、仏、カナダ）を対象にしたが、インターネットを最も影響力のある媒体として位置づけた国は、中国、ドイツ、日本、英国の4ヶ国。これらの国では、友人や知人のアドバイスはもとより、テレビや新聞など伝統的な媒体を抑えて、インターネットが“購買時参考にする最も重要な媒体”にランクされている。中国では消費者の84％がインターネットをトップに挙げているほか、68％が電子メール情報、これに新聞35％、ラジオ18％などと続いている。日本は、インターネット（36%）、ラジオ（30%）、雑誌(22%)、テレビ(9%)、新聞(8%)などの順だった。

ちなみに、米国は、購買決定を左右する最も重要な媒体として、雑誌（68%）がトップに挙げられた。これに、ラジオ（53%）、新聞（34%）、テレビ（28%）と続き、インターネットと答えた人はわずか1%に留まった。

ところで、同調査では、インターネットを貴重な情報源に挙げている人の多くが新聞や雑誌など活字媒体から疎遠になっている傾向が顕著になっていることも分かった。米国ではインターネットを頻繁に利用すると答えた人の42%が「雑誌を読まない」と答えたほか、40%が「新聞を読まない」。カナダも同様な傾向で、「雑誌を読まない」人は42%、「新聞を読まない」は28%。英国では「雑誌を読まない」36%、「新聞を読まない」33%となっている。逆に日本では同層の中で「雑誌を読まない」と答えた人は29%に留まったほか、「新聞を読まない」が24%となっており、主要国の中で中国につぎ2番目に“活字媒体をよく利用する国”にランクされている。